2015年夏以降、中国株の暴落を震源とした世界同時株安が相次いでいる。なかでも上海証券取引所に上場する全銘柄を対象に時価総額の大小で加重平均して算出する「上海総合指数」の動向がいまや世界の株式市場を大きく揺さぶっている格好だ。
そもそも中国株と一口にいっても、中国本土の「上海市場」「深セン市場」と「香港市場」があり、本土市場には中国国内の投資家と認可を受けた外国人機関投資家のみが人民元建てで取引する「A株」と国内投資家と外国人投資家が同じように取引できる「B株」がある（上海は米ドル建て、深センは香港ドル建て）。
一方、香港市場は外国人投資家に開放されており、企業の形態別に「H株（中国本土に本社があって香港に上場）」「レッドチップ（本社は香港など本土以外だが、中国資本が入った企業）」などに分類される。香港市場を代表する株価指数が「ハンセン指数」だ。
なお、取引時間も本土と香港では異なり、本土は午前10時30分～12時30分（日本時間、以下同）が「前場」、14時～16時が「後場」であるのに対し、香港は10時30分～13時が「前場」、14時～17時が「後場」となっている。
