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【ランチタイムコメント】インデックスに絡んだ売買に振らされ難い銘柄へ

2015年9月30日 12:16

 日経平均は反発。312.37円高の17243.21円(出来高概算13億2000万株)で前場の取引を終えている。昨日の大幅な下げの一因とされていた、スイスの資源商社グレンコアの動向については、29日の欧州市場で急反発をみせており、一先ず持ち直した格好。29日の米国市場は高安まちまちだったが、一先ずNYダウの反発もみられたこともあり、自律反発の流れが先行している。ただし、自律反発の域は脱せず、寄り付き直後に17300円を回復する局面がみられたが、その後は17250円辺りでのこう着が続いている。
 セクターではその他金融、保険、化学、輸送用機器、証券、ゴム製品、小売、銀行、情報通信、その他製品などがしっかり。東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1600を超えており、全体の8割を超えている。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、KDDI<9433>、信越化<4063>、ファナック<6954>、花王<4452>、京セラ<6971>、トヨタ自<7203>が堅調。一方で、JT<2914>が重石となっている。

 日経平均は自律反発をみせているが、もう一段のリバウンドが見られないと、次第に利益確定の流れに向かう可能性がある。中国は明日から国慶節の大型連休に入ることから、外部リスクは減る格好だが、米国ではMBA住宅ローン申請指数(先週)、ADP全米雇用報告(9月)等の発表を控えていることもあり、オーバーナイトのポジションは取りづらいところ。日経平均の上値の重さが意識されてくるようだと、ポジション調整とみられる流れに向かいやすいだろう。
 一方で、中小型株やテーマ株など、インデックスに絡んだ売買に振らされ難い銘柄等には、個人の中長期スタンスでの資金が向かいやすい面はある。TPP閣僚会議が開催されることからTPP関連や、「国慶節」でのインバウンド関連などが注目されよう。また、マイナンバーなどへの関心も引き続き高いだろう。(村瀬智一)

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