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【本日の注目個別銘柄】日鋳造、インフォコム、メディアスHDなど

<6590> 芝浦 7440 +290大幅続伸。ジェフリーズ証券では投資判断「バイ」を継続し、目標株価を9500円から10000円に引き上げている。株価は決算後に戻しているものの、株価水準は24年度予想ベースでPER10倍台前半に止まっており、バリュエーション面から上値余地は大きいと指摘。CoWoS関連受注の堅調継続、下期からの前工程回復見通しなど、受注モメンタムの回復に伴って株価も水準を戻していくと判断しているようだ。

<3880> 大王紙 864.6 -40大幅反落。大和証券では投資判断を「2」から「3」に格下げ、目標株価も1350円から950円に引き下げている。中計の内容などから同社の現在フェーズは足場固めの時期とみられ、現時点においてH&PC事業の成長期待からバリュエーションの切り上がりは期待し難いとしている。また、北越コーポによる同社株の保有比率低下の可能性も重荷となる懸念があるとみているようだ。

<5801> 古河電工 4195 +149大幅反発。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も3300円から5100円に引き上げ。北米の光ファイバを中心とした情報通信事業が最悪期を脱し、25年1-3月期以降の回復可能性と分析。また、半導体テープやメモリーディスクの需要回復、生成AI向け品の成長も進むと想定。利益回復期待は株価に織り込まれていないと判断。26年3月期営業益は市場予想311億円を上回る400億円と。

<2593> 伊藤園 3762 -58大幅反落。前日に24年4月期決算を発表、営業利益は250億円で前期比27.7%増となり、従来予想の232億円を上振れた。ただ、第3四半期までの状況から上振れは想定線と捉えられた。一方、25年4月期は265億円で同5.9%増と増益率鈍化の見通し。原料・資材などの高騰の影響が収益増を抑制へ。また、29年4月期までの中期計画を発表、売上高年平均成長率2%以上、営業利益率8%以上などと掲げる。

<6036> キーパー技研 3920 +200大幅反発。前日に5月の月次動向を発表している。キーパーラボ運営事業の既存店売上高は前年同月比3.1%増となっている。来店台数が同0.1%減少した一方、客単価が同3.2%上昇。2-4月と売り上げの伸び悩み傾向が続き、それに伴って株価も調整基調を強めていたなか、見直しの動きへとつながっているようだ。北海道の活況が継続のほか、新卒新入社員の着実な成長なども売り上げ回復に貢献のようだ。

<5609> 日鋳造 1083 +150ストップ高。3Dプリンターを使った金属製の機械部品の製造費を2-3割超下げる技術を開発したと伝わった。24年度にも同技術を使った部品を産業機械など向けに量産し、技術のライセンス販売なども検討していくという。金属の粉末を作る際に水を使う製法を開発したもようで、短納期や低コスト化につながり、段階的に半導体製造装置向けなどにも拡充する方針のようだ。中長期的な業績寄与を期待する動きが優勢に。

<4348> インフォコム 5440 +580一時ストップ高。先週末には、米投資ファンドのブラックストーンが同社を買収することで合意と伝わり、前日は終日売買停止措置が取られていた。親会社の帝人が全株式を売却、ブラックストーンはTOBで全株を取得し、買収総額は2600億円規模になると伝わっていた。同社では帝人の意向を受けて検討を行っていることは事実としている。TOBプレミアムへの期待はこれまでもあったが、本日は一段と高まる形になっている。

<7408> ジャムコ 1527 +41大幅続伸。737マックスや787ドリームライナーなど新型機の中国への納入が再開されたと伝わっているようだ。先月には、中国規制当局による審査の影響で、中国顧客に対する航空機の納入に遅れが出ていると伝わっていたことから、安心感につながる形へ。前日の米国市場でボーイングは3.9%強の上昇となっている。つれて、ボーイング関連として位置づけられている同社株への刺激となっているもよう。

<3154> メディアスHD 976 +101急伸。前日に24年6月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の10億円から15億円、前期比20.2%減に引き上げ。医療機器販売事業において、手術等の症例数が想定以上に回復し消耗品の販売が堅調に進んだことが背景となるようだ。
また、配当性向30%以上を基準としていることで、年間配当金も従来計画の14円から21円に引き上げ、前期比1円の減配となる。

<2899> 永谷園HD 2740 +500ストップ高比例配分。MBOの実施を発表している。TOB実施を目的に設立されたエムキャップ十二号が公開買付者となり、1株3100円でTOBを実施、全株取得を目指している。同社では賛同の意見表明、TOBへの応募推奨を行っている。TOB価格は前日終値に対して38.4%のプレミアムとなり、TOB価格へのサヤ寄せを目指す動きとなっている。TOB期間は6月4日から7月16日まで。

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