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【注目トピックス 日本株】フォーバル Research Memo(4):2018年3月期第2四半期は売上げ横ばい、各利益は急回復

2018年1月31日 15:14

■業績動向

1. 2018年3月期第2四半期の業績概要
フォーバル<8275>の2018年3月期第2四半期の連結業績は、売上高が前年同期比0.1%減の24,527百万円、営業利益が同9.0%減の1,205百万円、経常利益が同2.4%減の1,242百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同9.0%減の702百万円となっており、売上高はほぼ横ばいながら減益となった。一方、第2四半期のみでは増収増益となっており、足元の業績は順調である。

セグメント別では、フォーバルビジネスグループの売上高は前年同期比3.2%増の9,188百万円、セグメント利益は同2.7%増の869百万円、フォーバルテレコムビジネスグループの売上高は同4.3%増の7,253百万円、セグメント利益は同11.6%減の264百万円、モバイルショップビジネスグループの売上高は同2.7%増の5,002百万円、セグメント利益は同50.2%減の89百万円、総合環境コンサルティングビジネスグループは売上高が同23.5%減の2,490百万円、セグメント損失は53百万円(前年同期は6百万円のセグメント利益)、その他事業グループ(人材・教育分野)の売上高は同4.6%増の593百万円、セグメント利益は同59.4%増の65百万円となった。

売上高に関しては、総合環境コンサルティングビジネスグループの減収が大きかったものの、フォーバルビジネスグループを始めとする他事業の増収で補った。総合環境コンサルティングビジネスグループの減収の要因は、再生可能エネルギー特別措置法(FIT法)改正の影響を受け、太陽光システムの販売時に行われる行政の認定手続きが遅れたことが要因として挙げられる。営業利益に関しては、主力のフォーバルビジネスグループでアイコンサービスが好調を維持し増益。一方でキャリアからの支援金の制度変更のあったモバイルショップビジネスグループや総合環境コンサルティングビジネスグループの減益が大きく影響し会社全体としても減益決算となった。フォーバルテレコムビジネスグループでは、前期に大型特需があったために減益となったが、利益水準自体は計画どおりである。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田 秀夫)

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