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【注目トピックス 日本株】スパークス G Research Memo(1):安定性と高収益を両立する、独立系アクティブ運用会社のパイオニア

2022年1月11日 15:01

■要約

1. 会社概要
スパークス・グループ<8739>は、「世界で最も信頼、尊敬されるインベストメント・カンパニーになる」というビジョンのもと、1988年に設立された独立系アクティブ運用会社のパイオニアである。今ではファンド業界で当たり前の手法となった「ロング・ショート戦略※」を運用手法として日本で初めて導入するなど、独自の運用手法を確立してきた。2019年には、投資顧問会社としては日本初となる東京証券取引所1部への上場を果たし、アクティブ運用会社として業界をリードし続けている。

※値上がりが期待できる割安な銘柄を買うと共に値下がりが予想される割高な銘柄を空売りすることによって、株式相場が下落してもリターンを確保する手法。

同社グループは、日本株式に投資・運用する「日本株式」、韓国及びその他のアジア地域の株式に投資・運用する「OneAsia」、再生可能エネルギー発電所などに投資・運用する「実物資産」、ベンチャー企業投資を目的としたファンドを組成・運用する「プライベート・エクイティ」の4本柱を成長実現のための注力分野と設定し、2026年までに運用資産残高を2021年3月期末比2倍の3兆円に増加させることを目指している。「マクロはミクロの集積である」という独自の投資哲学に則り、徹底的な個別企業調査を行い、投資対象を選定することで、「安定性」と「高収益」を両立することができる類まれな投資運用会社となり、業界をリードし続けている。

2. 業績動向
2022年3月期第2四半期(2021年4月~9月)の連結業績は、運用資産残高(AUM)の増加に伴い残高報酬が伸長した結果、営業収益が前年同期比12.5%増の6,783百万円、営業利益が同32.2%増の3,081百万円、経常利益が同24.4%増の2,974百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同59.5%増の2,241百万円と大幅な増収増益となった。持続的かつ安定的な収益力を示す指標である「基礎収益※」が同48.7%増の3,060百万円と好調に推移したほか、平均運用資産残高(6ヶ月平均)も同24.8%増の15,566億円となり、営業利益率は45.4%と高水準で着地した。これらの結果から、「マクロはミクロの集積である」という投資哲学が安定的かつ効率的に高い収益を生み出していると言えよう。

※基礎収益は「手数料控除後の残高報酬-固定費などの経常的経費」と定義される。株価上昇による成功報酬など、変動の大きい要素が含まれていないため、投資運用会社の収益の安定性を見るうえで重要な指標となる。

なお、2022年3月期の業績予想については、主事業である投信投資顧問業は業績が経済情勢や相場環境によって大きな影響を受ける状況にあることから将来の業績予想は難しいと認識し、開示していない。

3. 中期成長戦略
中期成長戦略としては、成長実現のための4本柱として掲げる「日本株式」「OneAsia」「実物資産」「プライベート・エクイティ」の運用資産残高を、2026年までに3兆円(2021年3月期末は1兆5,356億円)に増加させる目標を掲げている。具体的には、「日本株式」の1つである「サステナブル投資戦略」に対する海外機関投資家のニーズが旺盛なことなどを受け、2023年3月期に運用資産残高を倍増させる計画を立てているほか、「プライベート・エクイティ」で新ファンドを組成し、投資資金の流入を加速させることを目指している。

弊社では、同社グループの強みである「徹底した企業調査」→「優れた投資仮説の構築」→「仮説に基づく徹底した投資対象調査」というサイクルによって、投資家が気付いていない、新しい投資価値のある領域を見つけ出せると考えている。加えて、徹底した企業調査から導き出される仮説は斬新かつ説得力があることから、投資家からの資金も十分に集められるだろう。これらのことから、2026年までに運用資産残高3兆円に増加させる目標は十分に達成可能であると弊社では見ている。

■Key Points
・「マクロはミクロの集積である」を投資哲学とする独立系アクティブ運用会社
・2022年3月期第2四半期は、運用資産残高増加に伴う残高報酬の伸長により、大幅な増収増益を達成
・2026年までに運用資産残高を2021年3月期末比2倍の3兆円に増加させることを目指す

(執筆:フィスコ客員アナリスト 清水陽一郎)

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