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【注目トピックス 日本株】ファーマF Research Memo(4):BtoB事業の主力製品「ファーマギャバ(R)」はGABA生産トップシェア

2022年5月12日 15:24

■ファーマフーズ<2929>の事業概要

1. BtoB事業
BtoB事業は、機能性素材、健康食品及び医薬品等の研究開発及び製造を行い、食品・医薬品メーカー、流通事業者等に販売している。主な機能性素材製品としては、「ファーマギャバ(R)」「ボーンペップ(R)」「Cerepron(R)(セレプロン)」「ランペップ(R)」「ファーマバイオミックス」「HGP(R)」「iHA(R)」「モリンガ」などがある。また、新規の製造・販売チャネルとして、明治薬品が手掛ける医薬品製造受託の「CMO※1事業」及び機能性食品・医薬品等のドラッグストアチャネル等での販売を行う「CHC※2事業」が2022年7月期第2四半期より含まれる。

※1 Contract Manufacturing Organizationの略で、医薬品製造受託機関のこと。
※2 Consumer Health Careの略で、ドラッグストアでの医薬品及び機能性食品等の販売のこと。

(1) ファーマギャバ(R)
「ファーマギャバ(R)」は同社の主力商品である。GABAは動植物や微生物で生産される非タンパク系のアミノ酸の一種で、脳内で抑制系の神経伝達物質として働くと言われている。同社はGABA生産乳酸菌を食品中より分離し、醗酵法によってGABAを生産する方法を確立し、「ファーマギャバ(R)」として販売している。「ファーマギャバ(R)」は「ストレス緩和」「疲労感の軽減」「血圧の改善」及び「睡眠の質の改善」などの機能性表示に対応可能で、機能性表示食品への採用が拡大している。機能性表示食品制度におけるGABA届出件数は2022年1月末時点で625件(同社調べ)とトップの採用実績を維持しており、食品メーカーによるGABAの採用拡大がトップシェアである同社の「ファーマギャバ(R)」の受注拡大につながっている。

また、「筋肉量増加」「認知機能改善」及び「肌弾力の改善」等の効果も見出しており、「ファーマギャバ(R)」のエビデンス強化を推進している。そのほか海外にも展開しており、北米、中国等で積極的に営業活動を行い、採用が拡大している。「ファーマギャバ(R)」はハラール認証を取得したことから、イスラム教徒の多い東南アジア圏への営業も本格化する予定だ。

(2) ボーンペップ(R)
「ボーンペップ(R)」は卵黄タンパク由来の機能性素材で、骨の成長を促す成分として開発された。代表的な採用商品として、ロート製薬の「セノビック」がある。

(3) Cerepron(R)
「Cerepron(R)」は酵母由来の機能性素材で、美白効果が期待できる「食べる美白素材(活性酵母エキス末)」である。特に海外市場では美白に対するニーズが高まっており、東南アジアを中心に採用が拡大している。

(4) ランペップ(R)
「ランペップ(R)」は卵白タンパク由来の機能性素材で、血管拡張、血流改善効果を有する成分として開発された。血流改善や運動疲労軽減に関わる製品、ダイエット関連製品、男性機能改善製品に採用されている。

(5) ファーマバイオミックス
「ファーマバイオミックス」は葉酸強化卵が生産可能な飼料用サプリメントである。国内ではJA全農たまご(株)の「しんたまご」「赤いしんたまご」に、海外では韓国Pulmuone Co., Ltd.(プルムウォン)の機能性卵に採用されている。

(6) HGP(R)
「HGP(R)」は卵黄タンパク由来の機能性素材で、発毛・育毛を促す成分として開発された。経口摂取により効果を実証する研究結果が得られており、国内のメーカー等で採用が進んでいる。

(7) iHA(R)
「iHA(R)」は卵黄タンパク由来の機能性素材で、ヒアルロン酸産生を促す成分として開発された。動物試験において効果を実証する研究結果が得られており、同社通信販売及び国内メーカーの商品に採用が進んでいる。

(8) モリンガ
「モリンガ」はスーパーフードとして知られており、古来よりインド医学のアーユルヴェーダで生薬として使用されている。抗老化作用があるという研究結果が得られており、食品・サプリメントでの採用・商品化が進んでいる。

(9) OEM事業
OEM事業では、各種機能性素材の販売のほか、受託生産のOEMだけでなく機能性素材の開発で培ったエビデンスを生かしたOEM事業として、健康食品やサプリメント等の企画・販売を、国内及び海外で進めている。今後は注力分野として自社製品のOEM事業拡大を目指す。

(10) CMO事業
CMO事業では、明治薬品が製薬会社から医療用医薬品及びOTC医薬品の製造を受託している。 国内ジェネリック業界は、複数の企業で法令違反を原因とする業務停止処分が相次いだことから、同社への製造の引き合いが増加傾向にある。

(11) CHC事業
CHC事業では、明治薬品が同社ブランド製品をドラッグストア等流通向けに販売を行っている。近年では越境EC代理店向けが成長している。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 水田雅展)

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