株

楽天ポイント投資を徹底解説　初心者におすすめの始め方は？

　楽天では昨今話題の「ポイント投資」のサービスを2種類提供している。

　（1）は「ポイントを元手に実際の金融商品を購入する投資」で、（2）は「疑似投資によりポイントが増減するタイプ」である。（2）はドコモのdポイント投資やセゾンのポイント投資と同じサービス。

　本記事では1ページ目で「楽天証券で楽天ポイントにより投資信託を購入する方法や積立投資の方法など」を紹介し、2ページ目では「楽天ポイントによる疑似投資サービス『ポイント運用 by 楽天PointClub』」を紹介する。

楽天証券ポイント投資で初心者に嬉しい3つの特徴

　楽天のポイント投資は初心者にとって嬉しい3つの点がある。

　（1）のように100円の超少額から投資できるため、全くの未経験者でもお試し感覚で始めることが可能。

　また（2）のようにポイントを積み立てることもできるので、毎月500円単位で少しずつ買い増すことも。少しずつ買い増す、という手法は投資の王道ドルコスト平均法のように、平均購入価格を下げることにも繋がりやすいので、積立投資は投資初心者に限らず好まれる。

　楽天のポイント投資はNISAにも対応しているため、税制優遇を受けることも可能。まだNISA口座を活用していない、という人はポイント投資をきっかけに利用してみるのもひとつの手だろう。

楽天カードでポイント投資の元手がさらに貯まりやすく

　楽天ポイント長者は、楽天カードをうまく活用している。「楽天会員で楽天市場で楽天カードを使うと、ポイントが通常の3倍になる」など、楽天カードの利用だけでポイント投資の元手は貯まりやすくなる。

　楽天グループには楽天モバイル、楽天銀行、楽天トラベルなどがあり、これらのサービスで楽天カードを活用すれば、楽天ポイントはさらに貯まりやすくなる。

楽天カード決済で投資信託の積立もできる

　楽天カードの決済により「投信積立」を行えるようになった。

楽天証券ポイント投資のやり方（買い付け・発注方法）

　楽天証券のポイント投資では投資信託を購入することができる。初心者向けに楽天証券で投資信託を購入するまでの手順を紹介する。

　大まかには上記のような手順となるが、画像付きの詳細方法は下記（ボタンを押すと、アコーディオンが開く）。

＞楽天ポイント投資やり方（画像付き）

楽天証券トップページから自身の口座にログイン

メニューバーから「投資信託」をクリック

購入する投資信託の銘柄を選ぶ

　投資信託の銘柄はランキングなどからも選べる。どの銘柄を選べばいいのか、銘柄名の意味がわからない、という人は「ポイント投資サービスが続々登場　厳選5社を比較・解説」の記事内にある「ポイント投資のコツ」を参照。

　投資信託の基本的な種類や銘柄の見方、銘柄を見るうえで参考になる知識を紹介している。

銘柄の画面で「通常注文」を選択

　目論見書を確認していない場合、「目論見書の確認が必要となります」というウィンドウが出現するので、「OK」を押して進む。

目論見書の確認

　目論見書とは投資信託の銘柄の詳細情報。投資信託を購入する場合は目論見書を確認する必要があり、目論見書はPDFでも確認できるため、ひととおり目を通しておく。目論見書の内容についても、「ポイント投資サービスが続々登場　厳選5社を比較・解説」の記事内にある「ポイント投資のコツ」の内容が参考になる。

投資信託補完説明書の確認

　投資信託補完説明書にはクーリングオフや手数料の詳細などが書かれている。こちらにも目を通しておく。

注文の詳細を入力していく

　ここでは下記の項目を入力・選択する。すべての項目で入力や選択が済めば、あとは「確認」のボタンを押す。ポイント利用の部分に関しては、次の項目でも説明する。

＞入力画面

買付金額

　投資信託をいくら分購入するか入力。

ポイント利用

　ここで楽天ポイントをどれくらい使用するか入力。すべて楽天ポイントで投資信託を購入することも可能で、一部現金を併用することも可能。

分配金コース

　その銘柄が支払う分配金を「受け取る」のか、「分配金を再投資するのか（その銘柄の投資資金に充てるのか）」を選択する。

口座区分

　「特定口座」と「一般口座」の2種類から選ぶ。特定口座のなかでも「源泉徴収あり」を選んだ場合、証券会社が投資信託の利益に関する税金を処理するため、原則確定申告を行う必要がない。自身で確定申告を行う人の場合は、一般口座で対応できる。

目論見書

　目論見書を確認したら、ボックスにチェックを入れる。

最終確認画面で、「取引暗証番号」を入力し買い注文が完了

　最終確認画面で、各項目を必ずチェック。OKであれば、「取引暗証番号」を入力する。「取引暗証番号」は口座開設時に設定したもので、ログイン時のパスワードとは異なるので注意（楽天証券HP内のヘルプ）。

「注文」のボタンを押すと、買い注文がだされる。買い注文が発注され、実際に購入（約定という）されるのは、翌営業日となるので、買い注文を出した後に、「ログイン画面でまだ購入されてない……」と何度も注文をださないように気をつけよう。

楽天証券ポイント投資で「積立」を行う

　楽天ポイント投資は「積み立て」も可能。100ポイント（100円）以上1ポイント単位で積立設定ができる。ポイント＋現金での積み立ても可能なので、1000ポイント＋4000円＝計5000円で毎月コツコツ投資できる。

　積立投資の方法は通常の注文とほぼ似ている。

＞楽天ポイント投資で積立のやり方（画像付き）

楽天証券トップページから自身の口座にログイン

メニューバーから「投資信託」⇒「積立注文」をクリック

積立投資に関する注意事項を確認

購入する投資信託の銘柄を選ぶ

　投資信託の銘柄はランキングなどからも選べる。どの銘柄を選べばいいのか、銘柄名の意味がわからない、という人は「ポイント投資サービスが続々登場　厳選5社を比較・解説」の記事内にある「ポイント投資のコツ」を参照。

銘柄の画面で「積立注文」を選択

　積立注文が可能な銘柄には上記のように「積立注文」というボタンがあるので、これをクリック。

注文の詳細を入力していく

　ここでは下記の項目を入力・選択する。すべての項目で入力や選択が済めば、あとは「目論見書の確認へ」のボタンを押す。ポイント利用の部分に関しては、次の項目でも説明する。

＞入力画面（積立注文）

引落口座

　引落口座は「証券口座」「楽天銀行」「楽天カードの引落口座」「他の銀行からで引落口座を選ぶ」の4つから選ぶ。ポイント投資の場合は「証券口座」を選ぶ。

積立指定日

　積立指定日は1～28日の間で、選べる。給料日などの近くなど、好きな日程で積立をするように選べる。

積立金額

　100円以上から1円単位で、積立金額は設定できる。

ポイント利用について

　「設定を変更する」というボタンを押すと、ポイント利用の設定画面が表示される。積立金額のすべてをポイントで充てるのか、現金を併用するのかはここで選べる。

分配金コース

　その銘柄が支払う分配金を「受け取る」のか、「分配金を再投資するのか（その銘柄の投資資金に充てるのか）」を選択する。

口座区分

　「特定口座」と「一般口座」の2種類から選ぶ。特定口座のなかでも「源泉徴収あり」を選んだ場合、証券会社が投資信託の利益に関する税金を処理するため、原則確定申告を行う必要がない。自身で確定申告を行う人の場合は、一般口座で対応できる。

ボーナス月の設定

　ボーナスが入る特定の月（2つまで選べる）に追加で積立金額を増やすことができる。

目論見書の確認

　目論見書とは投資信託の銘柄の詳細情報。投資信託を購入する場合は目論見書を確認する必要があり、目論見書はPDFでも確認できるため、ひととおり目を通しておく。目論見書の内容について、「ポイント投資サービスが続々登場　厳選5社を比較・解説」の記事内にある「ポイント投資のコツ」の内容が参考になる。

最終確認画面で、「取引暗証番号」を入力し買い注文が完了

　最終確認画面で、各項目を必ずチェック。OKであれば、「取引暗証番号」を入力する。「取引暗証番号」は口座開設時に設定したもので、ログイン時のパスワードとは異なるので注意（楽天証券HP内のヘルプ）。

「注文」のボタンを押すと、買い注文がだされる。買い注文が発注され、実際に購入（約定という）されるのは、翌営業日となるので、買い注文を出した後に、「ログイン画面でまだ購入されてない……」と何度も注文をださないように気をつけよう。

楽天証券ポイント投資で「NISA」「つみたてNISA」

　楽天のポイント投資は「NISA口座」や「つみたてNISA口座」でも利用が可能。各NISA口座は申し込みが必要。

楽天証券ポイント投資の税金

　楽天証券のポイント投資による課税は、利益に対して20.315％（2037年までは復興所得税を含む）が徴収されることになる。

　ドコモやセゾンのポイント投資とは異なり、ポイントをポイントで増やすかたちではなく、楽天のポイント投資の場合、ポイントを現金に交換し、投資信託を購入するようなかたちなので、通常の投資と同様の税金がかかる。

楽天証券ポイント投資の手数料

　楽天証券のポイント投資で購入できるのは「投資信託」で、投資信託の投資で発生する手数料はおおまかに「販売手数料」「信託報酬」の2つ。

　販売手数料に関しては、「ノーロード」と呼ばれる無料のタイプが近年増えている。信託報酬もインデックスファンドの方が安い。これら用語に関することは、「ポイント投資サービスが続々登場　厳選5社を比較・解説」の記事内にある「ポイント投資のコツ」も参照してほしい。

楽天証券ポイント投資でよくある疑問

楽天のポイント投資に期間限定ポイントは使える？

　楽天ポイント投資では「期間限定ポイント」が使えない。その他にも投資に使えないポイントは下記。

楽天証券のポイント投資でSPUは？

　楽天ポイントのSPU（スーパーポイントアッププログラム）に「ポイント投資」でポイントアップできる。

　楽天スーパーポイントコースの設定は、「投資信託購入画面」で設定できる。

話題の「ポイント投資」の関連記事はこちら

話題の「ポイント投資」の関連記事はこちら

対応クレカ	ポイント名
	楽天ポイント （楽天カード）	詳細
	dポイント （dカード）	詳細
	永久不滅ポイント （セゾンカード）	詳細
	※ポイントは自動現金化 （インヴァストカード）	詳細
	エポスポイント （エポスカード）	詳細

• ポイント投資の基礎知識
• ＞(1)ポイント投資とは
• ＞(2)ポイント投資の仕組み
• サービス比較
• ＞(1)楽天ポイント投資
• ＞(2)ドコモのdポイント投資
• ＞(3)セゾンのポイント投資
• ＞(4)インヴァストカードのポイント投資
• ＞(5)エポスカードのポイント投資
• その他関連記事
• ＞(1)ポイント投資の税金
• ＞(2)ポイント投資のコツ

口座数の多い証券会社の特長を比較

SBI証券 もっと情報を見る	【口座数】 400万以上		【NISA・iDeCoの取扱い】 あり
	【投資信託】 約2530本		【外国株】 約3400銘柄
	＜イチオシポイント＞ 2017年9月にネット証券で唯一となる400万口座を突破。売買手数料は業界最安水準で、NISA、つみたてNISA、iDeCo、ロボアドバイザーなど取扱商品が多彩。 公式サイトで詳細を見る
楽天証券 もっと情報を見る	【口座数】 約225万		【NISA・iDeCoの取扱い】 あり
	【投資信託】 約2450本		【外国株】 約2500銘柄
	＜イチオシポイント＞ 「売買に応じて楽天ポイントバック」「楽天会員なら口座開設の手間も削減」など楽天会員の特典が多い。売買手数料は業界最安水準で、取扱商品が多彩な点も特徴。 公式サイトで詳細を見る
マネックス証券 もっと情報を見る	【口座数】 約175万		【NISA・iDeCoの取扱い】 あり
	【投資信託】 約1050本		【外国株】 5300銘柄以上
	＜イチオシポイント＞ 米国株の取扱い数が業界ダントツで多く、IPO投資にも向いている。「ワン株」サービスにより、1株単位の超小口取引も可能。 公式サイトで詳細を見る

口座数の多い証券会社の特長を比較

SBI証券 情報を もっと見る	口座数：400万以上
	NISA・iDeCoの取扱い：あり
	投資信託：約2530本
	外国株：約3400銘柄
	【イチオシポイント】 2017年9月にネット証券で唯一となる400万口座を突破。売買手数料は業界最安水準で、NISA、つみたてNISA、iDeco、ロボアドバイザーなど取扱商品が多彩。 公式サイトで 無料口座開設
楽天証券 情報を もっと見る	口座数：約225万
	NISA・iDeCoの取扱い：あり
	投資信託：約2450本
	外国株：約2500銘柄
	【イチオシポイント】 「売買に応じて楽天ポイントバック」「楽天会員なら口座開設の手間も削減」など楽天会員の特典が多い。売買手数料は業界最安水準で、取扱商品が多彩な点も特徴。 公式サイトで 無料口座開設
マネックス証券 情報を もっと見る	口座数：約175万
	NISA・iDeCoの取扱い：あり
	投資信託：約1050本
	外国株：5300銘柄以上
	【イチオシポイント】 米国株の取扱い数が業界ダントツで多く、IPO投資にも向いている。「ワン株」サービスにより、1株単位の超小口取引も可能。 公式サイトで 無料口座開設

「NISA」と「つみたてNISA」、どちらを選ぶべきなのか

投資の勉強したくない…初心者向け「つみたてNISA」悩み相談

iDeCoは運用で儲かっても税金がかからないお得な口座

「iDeCo活用」で老後資金2500万円を作るためには？

10年弱で400％超上昇　“日本最強”投資信託の実力とリスク

「つみたてNISA」　初心者のための投資信託選びのポイント

年間300銘柄の株主優待をゲットする主婦の「3つの戦略」

優待ブロガーが伝授、家電量販店の優待をフル活用する方法

優待ブロガー、年300銘柄の株主優待を手にする投資手法

優待トレーダーが厳選！もらって得する株主優待20

売買手数料で証券会社を比較「取引コストの安い証券会社は？」

IPO投資を有利に進められる証券会社を比較

外国株の取扱い銘柄数で証券会社を比較

株取引ツールの特徴を証券会社ごとに比較