マスコミ の記事一覧

民放各局がネット配信に消極的な姿勢を取り続けてきた背景は(イメージ)
ネット配信に消極的な日本の民放 キー局と地方局の縦の関係が障壁か
 NHK放送文化研究所が2020年に実施した「国民生活時間調査」によると、16~19歳では一日にテレビを視聴する人が5割を下回り、20代以下は一日にテレビを視聴する時間よりもネットを利用する時間のほうが多かった。…
2022.03.04 07:00
週刊ポスト
NHKの受信料制度が大きな岐路に立っている(時事通信フォト)
ネット専用テレビ出現でNHK受信料制度が岐路に「Netflixの2倍」の割高感
 大手ディスカウントストアのドン・キホーテが昨年12月に発売した「ネット動画専用スマートTV」。見た目は普通のテレビだがテレビチューナーを搭載しておらず、地上波のテレビ放送が映らない代わりにAndroid OSを…
2022.03.03 07:00
週刊ポスト
当初は現地でも「期待外れ」と思われていた、北京五輪の公式マスコット、ビンドゥンドゥンとシュエロンロンが大人気に(Getty Images)
中国で日テレアナが大バズりで「ビンドゥンドゥン」関連企業の株価急騰
 北京五輪会場に派遣された日本メディアの存在が、ある中国企業の株価を大きく押し上げている。 株価が急騰しているのは、元隆雅図(深センA株:002878、ストックコネクト対象外銘柄)。春節休場前の最終取引日(…
2022.02.16 07:00
マネーポストWEB
若手社員が語る「アレ、オレが手掛けた!」はどこまで信用できる?(イメージ)
広告代理店とPR会社の仕事の違い 若手社員の「アレオレ詐欺」から解説
 これから大学3年生の就職活動が本格化してくる時期になるが、就活の時期になって一躍注目されるのが広告代理店だ。とはいえ、電通・博報堂など大手代理店の内定は狭き門であり、広告業界志望の就活生たちの中には…
2021.11.20 16:00
マネーポストWEB
選挙の裏でどんなお金が動いているのか?(時事通信フォト)
選挙で儲かる人々 広告代理店、リース会社の「特需」とは?
 選挙があると、お金が動く──。特に突然の解散総選挙になると、「特需」が生まれる業界もあるようだが、いったいどんな業界がその恩恵に預かっているのか。広告会社出身で、過去に選挙関連の仕事にも携わった経験…
2021.11.13 16:00
マネーポストWEB
「自衛官メダリスト」金子正明さんに金メダル獲得後の歩みを聞いた(写真/本人提供)
メキシコ五輪レスリング金の金子正明さん フジテレビへの転職後の給料事情
 紆余曲折を経て開催に至った東京五輪。開催について否定的な声もあったものの、続々と日本人メダリストが誕生して国中が沸いている。今をときめくメダリストの一方で、過去の五輪で活躍し、その後表舞台から消え…
2021.08.04 15:00
週刊ポスト
東海テレビのプロデューサー・阿武野勝彦氏が語るテレビ論・仕事論
「ドキュメンタリーの東海テレビ」を牽引する阿武野プロデューサーが語る仕事論
 テレビマンはどのような仕事をしているのか。著書『さよならテレビ ドキュメンタリーを撮るということ』(平凡社新書)が話題の東海テレビのプロデューサー・阿武野勝彦氏に、同書で伝えたかったことと、その仕…
2021.08.03 07:00
週刊ポスト
名誉毀損や侮辱は故人にも成立するのか?(イメージ)
故人を“紀州のドン・ファン”と呼ぶことは名誉毀損に当たるか 弁護士が解説
 SNSでの暴言や悪口が大きな騒動に発展するケースも多い昨今。特定人物への誹謗中傷が公然と行われれば、その人物から名誉毀損で訴えられたり、侮辱罪に問われたりする可能性もある。では、名誉毀損や侮辱は死亡し…
2021.08.01 16:00
週刊ポスト
ネットニュース全盛時代、新聞ならではの魅力とは?
新聞の定期購読を続ける人たちが重視する「ネットニュースにはない魅力」
 朝日新聞社は6月10日、朝夕刊の月極購読料を7月1日から363円値上げして4400円(税込み/以下同)、朝刊は407円の値上げで3500円にすると発表した。消費税増税を除いた価格改定は1993年12月以来、27年7か月ぶりだ…
2021.06.18 15:00
マネーポストWEB
今では考えられない「異常な残業生活」の実態とは?(イメージ)
直後に会社を辞めました… 私が経験した「月300時間残業」のリアル
 昨今「長時間残業=悪」という風潮はすっかり定着しているが、かつて残業はそれ程問題視されていなかった時代もある。「100時間は過労死ライン」と言われるが、ネットニュース編集者の中川淳一郎氏は会社員時代、…
2021.02.13 16:00
マネーポストWEB
2020年12月、新聞各紙に掲載された鬼滅の刃の全面広告(時事通信フォト)
鬼滅、スーパーカブ、SMAP… SNSで拡散される「新聞広告」の復権
 新聞広告の役割が昨今は変わってきているという。かつて広告業界では、新聞広告の役割は、「伝えたいことを細かく解説する」といった面が重視されていたが、今では別の役割も期待されている。いったいどういうも…
2021.01.30 16:00
マネーポストWEB
NHK受信料は適正な価格なのか?
NHK受信料は適正?「職員は民放より安い給料で頑張っている」の声も
 NHKの受信料はそのままでいいのか、下げるべきか。国民的な議論は高まっている。本誌・週刊ポストの読者1000人アンケートでは「下げるべき」との意見が約8割を占める結果となった。 とはいえ、元NHK番組プロデュ…
2021.01.13 07:00
週刊ポスト
「NHKを見ない自由」は実現できないのか?(イメージ)
「なぜスクランブル化できないのか?」NHKに聞いてみた
 多くの国民から「高すぎる」との声も出ているNHKの受信料。「NHKは見ないから、受信料は払いたくない」という人も少なくない。なかには「NHKは『スクランブル化』を導入せよ」という声もある。 スクランブル化と…
2020.12.23 07:00
週刊ポスト
全国の放送インフラを握って民放の8K番組もNHKで放送する目論見か(NHK前田晃伸会長、時事通信フォト)
NHK会長が8K番組で民放との連携に意欲 さらなる肥大化懸念
「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる!」(本誌・週刊ポスト12月11日号)──この記事で内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した「Eテレ(教育テレビ)売却案」が大論争になっている。 高橋氏は、低…
2020.12.21 07:00
週刊ポスト
元NHKワシントン支局長の手嶋龍一氏は古巣の現状をどう見るか?
手嶋龍一氏がNHK報道の質の低下を危惧「民放以上に配慮を感じる」
「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる!」(本誌・週刊ポスト12月11日号)──この記事で内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した「Eテレ(教育テレビ)売却案」が大論争になっている。 高橋氏は、低…
2020.12.19 16:00
週刊ポスト
コロナ禍でも高収益体質は変わらず
高収益体質のNHK 内部留保3700億円でも受信料徴収を強化
「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる!」(本誌・週刊ポスト12月11日号)──この記事で内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した「Eテレ(教育テレビ)売却案」が大論争になっている。 高橋氏の改革…
2020.12.18 07:00
週刊ポスト
全国の放送インフラを握って民放の8K番組もNHKで放送する目論見か(NHK前田晃伸会長、時事通信フォト)
Eテレ売却提案の高橋洋一氏 NHK会長の反論に対し「論理のすり替え」
“みなさまのNHK”に国民から厳しい視線が向けられている。巨額の受信料収入がありながら、それでもなお徴収強化に乗り出す姿勢に疑問の声が相次いでいる。だからこそ、内閣官房参与の高橋洋一氏が本誌・週刊ポストで…
2020.12.16 07:00
週刊ポスト
受信料制度は時代遅れか(時事通信フォト)
NHK受信料に森永卓郎氏が持論「制作費は税金で賄うべき」
 菅義偉首相のブレーンである内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した大胆なNHK改革案が話題を呼んでいる。本誌・週刊ポスト12月11日号掲載の「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる!」に対しては、N…
2020.12.13 07:00
マネーポストWEB
菅義偉首相が内閣官房参与に起用した高橋洋一・嘉悦大学教授のNHK改革案とは?
高橋洋一氏「公共放送に見合うNHK受信料はせいぜい月300円」
 NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議(公共放送の在り方に関する検討分科会)は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を…
2020.12.07 07:00
週刊ポスト
電波オークション導入なら、NHK受信料だけでなく携帯料金の引き下げも実現可能?(時事通信フォト)
NHK改革案 電波オークション導入なら「携帯料金が下がる」効果も期待
「NHKをぶっ壊せ!」と言っていた「N国党」は党名を変更してしまったが、NHK受信料制度への国民の不満は根強く燻っている。そうしたなか、菅義偉首相が総理就任の直後に内閣官房参与に起用した高橋洋一・嘉悦大学教…
2020.12.04 07:00
週刊ポスト

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