大前研一 の記事一覧
ほとんどの高齢者は「シニア料金」では動かない 多くの企業がシニアビジネスで見落としていること
日本は、約2000兆円の個人金融資産の6割以上、およそ1200兆円を65歳以上のシニアセグメントの人たちが保有している。この「シニア市場」こそ、超高齢社会・日本の最有望市場だが、多くの企業がいまだにそのニーズ…
2023.10.21 07:00
マネーポストWEB
そごう・西武をどう再建するか？ 大前研一氏が「答えは簡単明瞭。ヨドバシカメラにすべて任せるべき」と説く理由
経営コンサルタントの大前研一氏は「もし自分が○○だったら」と仮定し、企業の経営課題の解決策を考えることがビジネススキル向上に繋がると考える。今回は「そごう・西武」について。大前氏ならそごう・西武をど…
2023.10.19 07:00
週刊ポスト
戦前→戦中→団塊→ポスト団塊→バブル期… 世代別に生い立ちの異なる「巨大シニア市場」向けビジネスの可能性
「シニアビジネス」「シニア市場」と言っても、年齢や世代によって特徴があり、理想的な晩年の過ごし方や人生のしまい方も、多種多様になってきている。経営コンサルタントの大前研一氏は、そうした高齢者のニーズ…
2023.10.14 15:02
マネーポストWEB
【超高齢社会の現実と提言】長寿で元気な老人が増えた今「敬老の日はもうやめてはどうか？」
「10人に1人は80歳以上」となっている超高齢社会・日本。高齢者が増える一方で、現役の勤労世代が減り続けているため、様々な社会課題が山積している。しかし、経営コンサルタントの大前研一氏は、「課題＝ビジネス…
2023.10.14 15:01
マネーポストWEB
大前研一流思考法「もしもビッグモーターの問題解決を任されたらどうするか」
経営コンサルタントの大前研一氏は、中古車販売大手「ビッグモーター」騒動など、現在話題になっている企業の経営課題や問題の解決策などを考えることがビジネススキルの向上に繋がるという。「大前研一流思考法…
2023.10.09 15:00
週刊ポスト
【超高齢×低欲望社会】日本に暮らすシニア世代こそ問われる「君たちはどう生きるか」
「10人に1人は80歳以上」「65歳以上は総人口の29.1％」――今年の敬老の日に発表された数字は、ますます高齢化が進展している現実を強く印象づけた。2位以下に大差をつける世界断トツの高齢化率となっている日本。だ…
2023.10.02 07:00
マネーポストWEB
大前研一氏 「大阪・関西万博」は大失敗して税金の無駄遣いに終わるが、誰も責任を取らないだろう
建設費増、会場準備の遅れなど、様々な問題が浮上する大阪・関西万博。経営コンサルタントの大前研一氏は「大阪・関西万博は大失敗して税金の無駄遣いに終わる」と断じる。いったいどんな問題があるのか、大前氏…
2023.09.29 07:00
週刊ポスト
「医師も患者もマイナ保険証を必要としていない」欠陥だらけのマイナンバーシステムに拘泥する岸田政権の迷走
マイナンバーを巡るトラブルは終息の兆しが見えない。「政府は欠陥だらけのマイナンバーシステムに拘泥した結果、いまや間違いを認めて引き返すことができなくなっている」とは経営コンサルタントの大前研一氏。1…
2023.09.23 07:00
週刊ポスト
中国・習近平主席が抱える完全独裁のジレンマ 有効な打ち手は共産党の自己否定につながり身動きが取れない
不動産バブル崩壊・若年失業率の増加など問題が山積する中国。そうした国家の非常事態に中国共産党の習近平・国家主席も有効な対策を打てずにいるようだ。かねてより経営コンサルタントの大前研一氏は、習近平氏…
2023.09.11 07:00
週刊ポスト
移民問題で周回遅れとなっている日本、目指すべきは「ドイツ型改革」か 大前研一氏が分析
フランスでは若い移民系住民を中心とする暴動が、全土に拡大している。この状況を経営コンサルタントの大前研一氏は“フランスのアメリカ化”と評している。移民・難民の数が多い国でいま何が起きているのか。そし…
2023.08.31 07:00
週刊ポスト
“21世紀のベンジャミン・フランクリン”オープンAIのサム・アルトマンCEOの投資力
ChatGPT（チャットGPT）を提供するオープンAI社のサム・アルトマンCEOは、AIに限らず様々な分野の企業に投資している。いま世界で最も注目されている起業家・経営者・投資家であるアルトマン氏の凄さはどこにある…
2023.08.27 07:00
週刊ポスト
【「政党」の意味を考える】自民党の本質は“政権維持党” 「一貫した政策も主義主張もない」と大前研一氏
マイナンバーカードをめぐるトラブルなどで岸田内閣の支持率は下落しており、今秋に再び“解散風”が吹く可能性も取り沙汰されている。しかし、今の野党は四分五裂しており、足並みは全くそろわない。自民党を脅か…
2023.08.13 07:00
週刊ポスト
日本郵政とヤマトHDの“歴史的提携”の意味 物流業界「2024年問題」よりも深刻な「ラストワンマイル問題」への対策
2024年4月からの残業規制によりトラック運転手の不足が懸念される物流業界の「2024年問題」。だが、経営コンサルタントの大前研一氏は、2024年問題よりも大きな課題として「ラストワンマイル問題」を挙げる。今の…
2023.08.05 07:00
週刊ポスト
マイナンバーカードの時代遅れのシステム 世界の常識「複数の生体認証」の導入を大前研一氏が提言
相次ぐマイナンバーカードのトラブルを受け、政府は「マイナンバー情報総点検本部」を設置した。再発防止に努めるというが、一連の政府対応について、経営コンサルタントの大前研一氏は「問題の本質を全く理解し…
2023.07.25 07:00
週刊ポスト
「特定技能2号」の対象拡大では労働力不足は解決しない 岸田首相に求められる“異次元の移民政策”
政府は国内の労働者不足対策のひとつとして、熟練した技能を持つ外国人労働者の在留資格「特定技能2号」について、対象分野を拡大した。しかし経営コンサルタントの大前研一氏は「特定技能の発想は40年前のもので…
2023.07.17 07:00
週刊ポスト
世界に後れを取る日本の半導体産業に大前研一氏が提言「製造にこだわって工場整備するのは間違っている」
政府は国内で生産した半導体の売上高を2030年に現在の15兆円に引き上げるという計画を示している。そのための拠点整備に2年で約2兆円の予算を投じる方針だが、はたして計画通り進むのか。海外勢に大きく後れを取…
2023.07.06 07:00
週刊ポスト
研究者の「雇い止め」問題に大前研一氏「研究者はどこに行っても勝負できるよう“発想の転換”を」
東京大学など全国の大学や研究機関で、「10年ルール」による研究者の「雇い止め」が波紋を広げている。2013年4月に「改正労働契約法」が施行され、有期雇用期間が10年を超えた研究者は無期雇用への転換を求められ…
2023.06.23 07:00
週刊ポスト
ウクライナ反転攻勢でもロシアは全面撤退しない ゼレンスキー大統領が目指すべき“戦争終結の落とし所”
終結の兆しがいまだ見えないウクライナ戦争。ロシア国内からは「ウクライナとの戦争で、ロシア経済は疲弊している」という声も聞こえてくるという。ウクライナも反転攻勢に出ようとする中、経営コンサルタントの…
2023.06.10 07:00
週刊ポスト
政府が初認定した大阪IR計画は“捕らぬ狸の皮算用” 「年間来場者2000万人などあり得ない」と大前研一氏
政府は、大阪府と大阪市が2025年「大阪・関西万博」後の夢洲に誘致を目指しているIR（カジノを含む統合型リゾート）計画を初めて認定した。カジノやホテルなどをエンターテイメント施設は2030年の開業を目指す。…
2023.06.04 07:00
週刊ポスト
大前研一氏「大学10兆円ファンドは即刻やめよ」と提言 “世界トップクラスの研究者を獲得”の現実味
政府が創設した「大学10兆円ファンド」の支援対象となる「国際卓越研究大学」には、東京大学や京都大学、東北大学、早稲田大学など10校が申請した。今秋ごろまでに数校を選び、来年度の助成開始を目指すという。…
2023.05.28 07:00
週刊ポスト
