*16:33JST 市場参加者限られるなかで円高が重荷【クロージング】
21日の日経平均は3営業日ぶりに反落。450.36円安の34279.92円（出来高概算14億2000万株）で取引を終えた。円相場が1ドル＝140円後半まで円高が進んだことが重荷となった。日経平均は寄り付き直後につけた34610.60円を高値に下落幅を広げ、後場の取引開始時には34216.98円まで下げ幅を広げる場面もみられた。グローベックスの米株価指数先物がマイナス圏で推移していることで、祝日明けの米国市場の下落に対する警戒感も手掛けづらくさせた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が900を超えて全体の6割近くを占めた。セクター別では、パルプ紙、陸運、水産農林など4業種が上昇。一方、輸送用機器、石油石炭、非鉄金属、機械、銀行など29業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、中外薬＜4519＞、ニトリHD＜9843＞、ニチレイ＜2871＞、イオン＜8267＞がしっかりだった半面、ファーストリテ＜9983＞、リクルートHD＜6098＞、ソフトバンクG＜9984＞、ソニーG＜6758＞が軟調だった。
週末の欧米市場は、聖金曜日の祝日で休場だった。市場参加者が限られるなか、円相場が約7カ月ぶりの円高水準となったことが投資家心理を冷え込ませた。トランプ米大統領の為替操作や日本の自動車の安全性能試験など8項目を関税交渉で対日圧力を強めるとの報道もあり、24日に予定される日米財務相会合や今後予定される関税交渉を前に先行き不安が強まった。これを受けて、日経平均の下げ幅は一時500円を超えた。一方、円高メリット享受する内需株の一角に投資資金がシフトした。
日経平均は下落したものの、先週後半の上昇に対する反動安は想定されていただろう。市場参加者が限られる薄商いのなか、小さいエネルギーで下へのバイアスが強まった形だろう。週明けの米国市場の動向次第の面はあるだろうが、日米交渉の先行きに対して失望に変わったわけではなく、押し目狙いのスタンスで対応したい。日経平均の下落率が1.3％だったのに対して、グロース250指数の下落率は0.3％にとどまっており、個人主体の中小型株への物色意欲は強そうだ。
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