*16:15JST 日経平均は大幅反落、薄商いのなか円高加速が重しに
前週末18日の欧米市場は、グッドフライデーの祝日で休場だった。
市場参加者が限られるなか、4月21日の日経平均は前営業日比174.05円安の34556.23円と反落でスタート。トランプ大統領がSNSで、為替操作や付加関税、自動車の安全基準などに対して「非関税の不正行為」と指摘したことで、為替は1ドル140円台まで円高ドル安が加速。前週の上昇に対する利食い売りがも広がり、日経平均は34200円台まで下げ幅を広げた。日米財務相会合を前に様子見姿勢は強く、プライム市場の売買代金は23年12月以来の水準まで減少した。
大引けの日経平均は前日比450.36円安（－1.30％）の34279.92円となった。東証プライム市場の売買高は14億2400万株。売買代金は3兆857億円。業種別では、輸送用機器、非鉄金属、機械、銀行、鉱業などが下落した一方、パルプ・紙、陸運、水産・農林、小売の4セクターのみ上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は39.8％、対して値下がり銘柄は57.2％となっている。
日経平均採用銘柄では、足元急騰していた住友ファーマ＜4506＞が売り優勢となった。また、トランプ発言をきっかけに、マツダ＜7261＞、スズキ＜7269＞、SUBARU＜7270＞、三菱自＜7211＞、トヨタ自＜7203＞など自動車株が総じて下落。このほか、コニカミノルタ＜4902＞、コマツ＜6301＞、レゾナックHD＜4004＞、日東電工＜6988＞、リクルートHD＜6098＞、任天堂＜7974＞、村田製作所＜6981＞などが下落した。個別では、スクウェアエニックスHD＜9684＞、日本航空電子＜6807＞、DMG森精機＜6141＞などの下げが目立った。
一方、取引時間中に「中期経営計画2027」を発表した王子HD＜3861＞が後場一段高となったほか、ニチレイ＜2871＞、日本ハム＜2282＞、イオン＜8267＞、ニトリHD＜9843＞など円高メリット銘柄の一角が買われた。また。JR東日本＜9020＞、JR西日本＜9021＞、小田急＜9007＞、東武＜9001＞、京王電鉄＜9008＞、東急＜9005＞など鉄道株もしっかり。
このほか、SUMCO＜3436＞、オリエンタルランド＜4661＞、大阪ガス＜9532＞などが買われた。
＜FA＞
