*15:05JST 精工技研 Research Memo（5）：光製品がけん引し大幅増益。売上・営業利益は好調、受注も堅調に推移（2）
■精工技研＜6834＞の業績動向
3. 財務状況
2025年3月期末における同社の財務状況は、前期と比較して総じて堅調な拡大を示している。総資産は32,226百万円から34,383百万円へ2,156百万円増加し、成長投資やM&Aによる資産拡充がうかがえる。流動資産は1,303百万円増の24,042百万円となり、現金や売掛金の増加が主因と考えられる。固定資産も9,487百万円から10,341百万円へと853百万円増加しており、設備投資や子会社取得による資産の積み増しが反映されている。一方、負債面では、流動負債が3,425百万円から4,786百万円へと1,360百万円増加し、運転資金の増加や仕入債務の拡大が影響していると見られる。対照的に、固定負債は1,614百万円から1,452百万円へと減少し、長期債務の圧縮が進んだ。純資産は958百万円増の28,144百万円となり、当期純利益の計上による利益剰余金の増加が要因である。総じて、同社は成長投資を進めながらも財務の健全性を維持しており、自己資本の厚みを高める堅実な経営が続いている。
2025年3月期において、同社のキャッシュ・フローは全体として本業の稼ぐ力の強化と財務体質の安定性を示す内容となった。営業活動によるキャッシュ・フローは、前期の1,797百万円から3,068百万円へと約1.7倍に増加し、収益力の向上がキャッシュ創出に直結していることが確認できる。営業利益の大幅な増加が主因と考えられ、資金繰りの安定性が高まっている。投資活動によるキャッシュ・フローは、2024年3月期の1,533百万円の支出から2025年3月期には1,046百万円の収入と大きく改善。設備投資を実施しつつも、資産売却の収入などにより、純額ではプラスに転じた。一方、財務活動によるキャッシュ・フローは、507百万円から2,013百万円へと支出が拡大した。これは増配及び自社株買いといった株主還元の強化が影響していると見られ、資本政策の積極性が表れている。これらの結果、現金及び現金同等物の期末残高は7,320百万円と前期比で2,254百万円増加し、財務の健全性と機動的な資金対応力を強化した内容となっている。
同社の経営指標は、2025年3月期において大きく改善し、財務効率と収益性の両面で明確な回復を示した。まず、1株当たりの当期純利益（EPS）は2024年3月期の83.42円から、2025年3月期には245.34円へと約3倍に急増。これは当期純利益の大幅な増加を直接反映しており、収益成長が株主価値向上に結び付いている。ROE（自己資本利益率）は、2024年3月期の2.8%から2025年3月期には8.1%に急回復し、資本コスト（目安8%）と同水準に達した。これは株主資本に対する利益創出力が大きく改善されたことを意味しており、企業価値評価において重要な転換点といえる。また、ROA（総資産利益率）も同様に、2024年3月期の4.0%から2025年3月期には8.9%まで上昇しており、資産全体に対する効率性が飛躍的に高まった。これは営業利益・経常利益の拡大と資産効率の改善が両立して進んだ結果と評価できる。2021年3月期から2023年3月期にかけては緩やかな変動が続いていたが、2024年3月期の一時的な低迷を経て、2025年3月期には収益構造の転換と体質強化が明確に現れた1年となった。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 中山博詞）
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