*16:56JST 中東地政学リスクの高まりを背景に売り優勢に【クロージング】
2日の日経平均は5営業日ぶりに大幅反落。前営業日比793.03円安の58057.24円（出来高概算26億9000万株）で取引を終えた。米国とイスラエルが2月28日、イランに軍事攻撃を実施し、同国の最高指導者ハメネイ師を殺害したことなどから、中東情勢が緊迫化。これにより幅広い銘柄が売られ、日経平均は寄り付き後ほどなくして57285.77円まで下押しした。ただ、押し目を拾う動きも出たとみられ、朝方の売りが一巡した後は、下げ幅を縮め、58000円を挟んでの推移となっていた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、鉱業、非鉄金属、海運、石油石炭など9業種が上昇。一方、空運、証券商品先物、銀行、ゴム製品など23業種が下落。卸売が変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、フジクラ＜5803＞、信越化＜4063＞、トヨタ＜7203＞、住友電＜5802＞などが堅調だった半面、アドバンテス＜6857＞、ファーストリテ＜9983＞、東エレク＜8035＞、TDK＜6762＞などが軟調だった。
前週末の米国市場は、AIが既存ビジネスに与える影響への懸念が根強いなか、中東リスクやプライベートクレジット市場を巡る不安も重なり、主要株価指数はそろって下落した。そこに、原油などの供給混乱への警戒感が高まり、日経平均の下げ幅は一時1500円を超えた。また、英国の住宅金融会社破綻を受け、金融株にも売りが目立った。一方、海外投資家により主力株へ買いが入っているとの観測も支援材料となった。
現在出ている情報では、不透明感が依然強く、中東地政学リスクの払拭には時間がかかるとみられる。引き続きトランプ大統領の発言や中東関連報道には注意が必要だろう。一方、年初から株価上昇スピードが速かっただけに、買い遅れている投資家も多いとみられ、押し目買いとみられる動きも散見された。泥沼化に向かうことを避ける動きを確認できれば、「遠くの戦争は買い」という相場格言が徐々に意識される可能性もありそうだ。
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