*12:10JST 日経平均は反発、買い先行も上値の重い展開
日経平均は反発。387.85円高の37834.66円（出来高概算7億4786万株）で前場の取引を終えている。
前日3日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は214.16ドル高の42519.64ドル、ナスダックは156.35ポイント高の19398.96で取引を終了した。取引開始前に伝わったOECD
（経済協力開発機構）による世界やアメリカの成長率見通しの引き下げが重しとなったが、関税交渉を巡って週内にも米中首脳による直接対話が予定される中、協議の進展期待が相場を下支えした。その後ダウ、ナスダックは揃ってプラス圏で堅調に推移、ナスダックは引き続きエヌビディア（NVDA）など半導体株がけん引、徐々に上げ幅を拡大する展開となった。
堅調に推移した米株式市場の動向を横目に、6月4日の日経平均は239.85円高の37686.66円と4日ぶり反発して取引を開始した。朝方に高値を付けた後は上値の重い展開となったが、上げ幅を縮小する動きも乏しくプラス圏で堅調に推移した。主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.72％上昇と、東京市場で半導体関連株の支援要因となった。また、外為市場で円安・ドル高に振れたことも輸出株などの下支えとなった。
個別では、ディスコ＜6146＞やアドバンテスト＜6857＞、レーザーテック＜6920＞、東エレク＜8035＞などの半導体関連株、三井住友＜8316＞や三菱UFJ＜8306＞などの金融株などが堅調に推移。また、三菱重工業＜7011＞、IHI＜7013＞、任天堂＜7974＞、ソニーグループ＜6758＞、ソフトバンクグループ＜9984＞、ファーストリテ＜9983＞などが上昇した。ほか、5月既存店増収率の拡大を高評価されたTOKYO BASE＜3415＞が急騰、住友ファーマ＜4506＞、オープングループ＜6572＞、JCRファーマ＜4552＞などが値上がり率上位となった。
一方、NTT＜9432＞やKDDI＜9433＞などの通信株のほか、川崎重工業＜7012＞、フジクラ
＜5803＞、ソシオネクスト＜6526＞などが下落した。そのほか、トヨタグループによるTOB価格にサヤ寄せとなった豊田自動織機＜6201＞が急落、クレハ＜4023＞、M&A総研ホールディングス＜9552＞、エスプール＜2471＞などが値下がり率上位となった。
業種別では、その他製品、パルプ・紙、精密機器などが上昇した一方で、ゴム製品、金属製品、陸運業が下落した。
後場の日経平均は上値の重い展開が続きそうだ。日経平均は前日までの3営業日で
1000円近く下落しており、自律反発狙いの買いが続くか注目したい。また、アメリカ政府は4日に海外から輸入する鉄鋼・アルミニウム製品にかける追加関税を50％に引き上げる。日本から米国への鋼材輸出量は多いわけではないが、企業からは長期的な影響を懸念する声も出ているようだ。トランプ米政権の通商政策に対する不透明感が引き続き意識され、6月15-17日に開催される主要7カ国首脳会議（G7サミット）に合わせて行われると見られる日米首脳会談で何らかの合意に至ることができるかどうかを見極めたいところ。引き続き積極的な買いを見送る向きもあろう。
＜AK＞
