*16:39JST 主力株中心に持ち高調整の動きが強まる【クロージング】
20日の日経平均は大幅続落。657.74円安の42888.55円（出来高概算19億1000万株）と4営業日ぶりに43000円台を割り込んで取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株を中心に売られた流れを受け、半導体関連株に利益確定の売りが広がった。連日の上昇で高値警戒感が台頭していたことも売りを促す要因になり、日経平均は前場中盤にかけて43000円を割り込み、後場取引開始後に42724.15円まで水準を切り下げた。ジャクソンホール会議でパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の講演を控えるなか、持ち高調整の動きも強まった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が850に迫り、全体の過半数を占めた。セクター別では、水産農林、食料品、陸運、鉱業など18業種が上昇。一方、非鉄金属、その他製品、情報通信、機械など15業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、京セラ＜6971＞、KDDI＜9433＞、ダイキン＜6367＞、ホンダ＜7267＞がしっかりだった半面、ソフトバンクG＜9984＞、アドバンテス＜6857＞、東エレク＜8035＞、コナミG＜9766＞が軟調だった。
ソフトバンクGが1銘柄で日経平均を230円超下押ししたほか、半導体関連など主力のAI関連株に値を消す銘柄が増え、日経平均の下げ幅は一時800円を超えた。一方、ラトニック米商務長官が日本との通商交渉の貿易合意に関する文書は数週間後になるとの見解を示したことで、自動車関税の引き下げに必要な大統領令も同時に発表されるとの見方から、トヨタ＜7203＞やホンダ、スズキ＜7269＞など自動車株の一角は堅調だった。
ジャクソンホール会議でのパウエルFRB議長の講演内容に注目が集まっているが、利下げに関して、「さらなるデータが必要」という従来通りの見解を維持した場合、市場はタカ派的な発言と受け止めることになりそうだ。9月の利下げを過剰に織り込んでいると考えられるため、講演を前にある程度の持ち高調整の動きは想定内であろう。そのため、週内についてはこう着感の強い相場展開を余儀なくされそうである。
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