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FiscoNews

【ランチタイムコメント】日経平均は大幅反落、先行き不透明感拭えず売り優勢の展開

*12:12JST 日経平均は大幅反落、先行き不透明感拭えず売り優勢の展開
 日経平均は大幅反落。848.22円安の54177.15円(出来高概算11億9030万株)で前場の取引を終えている。

 前日11日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は289.24ドル安の47417.27ドル、ナスダックは19.04ポイント高の22716.14で取引を終了した。消費者物価指数(CPI)がイラン戦争前のインフレ鈍化基調を証明した。その後、各国が最大規模の石油備蓄放出で合意したものの、原油価格が下げ止まり、長期金利が引き続き上昇したため、警戒感に売られた。プライベートクレジット懸念もくすぶり終日戻りが鈍い展開となったが、半導体エヌビディアなどが買われ、ナスダックは上昇。主要指数は高安まちまちで終了した。

 米株市場を横目に、3月12日の日経平均は637.47円安の54387.90円と3日ぶり反落して取引を開始した。前場中ごろにかけてじりじりと下げ幅を縮小したが買いは続かず、前引けにかけて再度下げ幅を広げる展開となった。日経平均は昨日までの続伸で2300円近く上昇したことから、短期的な利益確定売りや戻り待ちの売りが出やすかった。また、中東情勢の混迷や原油価格の先行き不透明感が引き続き警戒材料となり、投資家心理を慎重にさせた。

 個別では、ファーストリテイリング<9983>、信越化学工業<4063>、コナミグループ<9766>、任天堂<7974>、大塚ホールディングス<4578>、三菱重工業<7011>、川崎重工業<7012>、IHI<7013>、日本製鋼所<5631>、イオン<8267>、エムスリー<2413>、安川電機<6506>、ローム<6963>、日立製作所<6501>などの銘柄が上昇した。

 一方、アドバンテスト<6857>、東エレク<8035>、ディスコ<6146>、ソフトバンクグループ<9984>、KDDI<9433>、京セラ<6971>、イビデン<4062>、ファナック<6954>、アステラス製薬<4503>、中外製薬<4519>、住友不動産<8830>、三井物産<8031>、豊田通商<8015>などの銘柄が下落した。

 業種別では、不動産業、証券・商品先物取引業、銀行業を筆頭に多くの業種が下落した一方で、鉱業、その他製品の2業種のみ上昇した。

 後場の日経平均株価は、方向感を探る展開が続く可能性がある。引き続き米国・イスラエルとイランの動向を巡る先行き不透明感を背景に、インフレ再燃への懸念が広がっている。前場は指数寄与度の大きい半導体関連株の下げが重しとなった一方、防衛関連や素材株の上昇が相場を下支えする構図となった。また、前場は先物主導の売買に伴う値動きの荒さが見られたことから、後場も先物市場の動向や海外投資家の売買動向が注目される。総じて、押し目買いと戻り売りが交錯する展開となるかが焦点となりそうだ。

<AK>

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