部屋シェアリングに様々な用途も
ネットを介して一時的に使わない物を貸したり、スキルをシェアする“シェアリングエコノミー”という領域での新しい働き方が増えている。海外に続き、日本でも浸透し始め、昨年はシェアリングエコノミー協会が発足した。これらシェアサービス利用時には、身分証やカード情報などで本人確認が必要になる。より安心・安全に利用できるよう、ルール作りや情報整備が進められている。利用者増加の背景を、同事務局の小池弘代さんは、こう語る。
「民泊が話題になっていたり、ネット上でのスキルマッチングや物のシェア、売買などが定着したことで、その時しか使わない物をシェアしたりと、“人・物・こと”を無駄なく活用できる世の中になってきたように思います」
ネット環境が整えば、誰でも貸し借り可能なので、子育て、介護、地方在住などで働けないという問題が解決できることもある。
そんなサービスのひとつが、空き家になった実家や、日中不在の部屋などを貸したい人と、撮影場所などを探す人を結びつける『スペースマーケット』だ。
前出の小池さんによると、企業や個人から、「生活感のある家を撮影に使いたい」「自宅を片付ける時間がないため、子供連れで気兼ねなく女子会を開ける家を借りたい」などの依頼が増加。そこで、一般住居の時間貸しを始めたところ、好評だ。
だが、知らない人に家を貸し出すのは不安な面も…。
「貴重品は鍵付きの部屋に保管し、ウェブカメラで監視するなど、オーナー不在でもトラブル予防策はあります」（小池さん）
