2015年は中国発の株暴落が世界の市場を揺るがしたが、日本株も一時大幅な下落となった。その背景には外国人投資家の行動があったという。彼らの動向について詳しいパルナッソス・インベストメント・ストラテジーズ代表取締役の宮島秀直氏が解説する。
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まず、日本株投資型ヘッジファンドへの資金流入動向を見ることで、2015年の外国人投資家の日本株売買動向を振り返っておこう。
前半は、潤沢な資金流入が続いた。1月こそ資金流出のマイナスとなったが、その後4か月連続でプラスとなり、年初から5月までで合計4080億円が流入した（レバレッジをかけた後の実際の株式買い付け金額は8160億円程度と推定される）。
しかし、6月以降はマイナスに転じ、9月までに、それまでの流入額の9割以上にあたる3740億円が流出することとなった。特に、8月から9月にかけては2500億円のマイナス。この数字を見ると、8月下旬の世界各国の株価と米ドルの急落を引き起こした、いわゆる「中国ショック」の影響を思い出してしまうが、実際の状況はやや違った。中国ショックが起きなくても、外国人投資家は日本株を売却する予定だったのだ。
その理由は、ひと言でいうと、9月末のヘッジファンドの決算を見据えた、「益出し」である。
実は、2015年前半のヘッジファンドの平均パフォーマンスは振るわなかった。そんな中で好調だったのが日本株投資型。年初来からのパフォーマンスに関して、「日本株ボトムアップ型」「日本株絶対リターン型」「日本株デュアル戦略」「日本株イベントドリブン」といった4つの日本株投資型ファンドが、ヘッジファンドの全戦略343種類において、トップから4位までを独占するという異例の事態となったのである。
つまり、他のヘッジファンドの損失を穴埋めするために、日本株投資型が益出し＝売却の対象となった可能性が高い。今年8～9月に行なったヘッジファンドへのヒアリングでも、運用者からは「日本株に見切りをつけたわけではなく、顧客の益出し要求に応じてやむを得ず売却した」とのコメントが多く聞かれた。こうした背景があったため、中国ショックによって、日本株は世界の株式市場の中でも突出した下げを記録したのだ。
※マネーポスト2016年新春号
