『笑点』の高視聴率が暗示する「高齢者の消費マインド低迷」

　国民的人気を誇る長寿演芸番組『笑点』（日本テレビ系）の視聴率が好調だ。12月2日放送分の平均視聴率は20.0％、9日放送分は19.2％、16日放送分は20.0％と、年末にきて高い数字を叩き出している。

　2018年7月に亡くなった前司会者の桂歌丸さんも草葉の陰で喜んでいることだろうが、その一方で『笑点』の人気の高さは必ずしも経済にはプラスに働かないという指摘がある。景気とジンクスの関係に詳しい三井住友アセットマネジメントのチーフエコノミスト、宅森昭吉氏は「『笑点』の視聴率」と「景気」の関係をこう指摘する。

「過去のデータを見る限り、『笑点』の視聴率が相対的に好調だと個人消費が弱くなり、景気にマイナスの影響を与える傾向がみてとれます」

　具体的にはビデオリサーチ社の視聴率週間調査で、『笑点』が「その他の娯楽番組」部門で1位を取る回数が少ないと、四半期ごとに発表される実質個人消費が高く出る傾向にあるのだという。要するに笑点の視聴率が低迷すると消費にはプラスだが、部門1位を連発していると景気にマイナスになる可能性があるというのだ。

『笑点』の視聴率と個人消費が逆相関する理由について、宅森氏はこう分析する。

「日曜の夕方に外出せず家でテレビを見る人が増えるのは、消費の悪化を示すサインとなりえます。景気に陰りが見えてくると、『笑点』の明るい笑いで暗くなりがちな気持ちを吹き飛ばしたいという人々の心をつかむのではないでしょうか」