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世界最大級の英系逆張り投資家「日本株の割安感は薄れる」

2017年3月21日 16:00 マネーポスト(雑誌)

 ドナルド・トランプ米大統領の誕生後も、米国の株式市場は過去最高値を更新しているが、それは日本株にどのような影響を及ぼすのか。

 海外金融機関の動向について詳しいパルナッソス・インベストメント・ストラテジーズ代表取締役の宮島秀直氏が解説する。

「日経平均2万400円」で割安感はなくなる?
「日経平均2万400円」で割安感はなくなる?

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 足元では、米トランプ政権の正式発足後も、いわゆるハネムーン相場が続いている。2月に入っても、NYダウ(ダウ工業株30種)、ハイテク株中心のナスダック、S&P総合500種の主要3指数が、連日のように史上最高値を更新している。

 米国株式市場は好調だが、実は出来高はあまり増えておらず、買い手となっている投資家にも偏りが見られる。おもな買い手は欧州勢である。

 欧州勢は、昨年からEU各国の政治状況の右傾化に懸念を抱いている。そこで、欧州市場から米国市場へ資金を移す動きが続いているのだ。

 もし、欧州の株式市場が大きく下げるようであれば、利益が出ている米国株を処分する可能性が高い。これも3月以降の米国株の上値を抑える要因となるだろう。

 次に、日本株について。

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