中華系ネイルサロンは何がちがうのか（写真：イメージマート）
セルフネイルよりも持ちがよく、豊富なデザインで女性に人気のジェルネイル。都内にはそんなジェルネイルの施術をおこなう数多くのネイルサロンが群雄割拠しているが、コロナ禍以降に急増しているのが、中国人経営者や中国出身のネイリストが在籍する“中華系”のサロンだ。増加する中華系ネイルサロンの実態を関係者たちの声をもとに解き明かす。【前後編の前編】
中華系ネイルサロンはインバウンド需要を受けて外国人観光客にも人気があるというが、一方でさまざまなトラブルも目立つという。そう語るのは、過去に中国人オーナーのサロンで勤務していた日本人ネイリストだ。
都内のネイルサロンで中国人オーナーが急増しているワケ
東京・池袋のネイルサロンでネイリストをしている女性・Aさん（40代）は、中国人オーナーが増加している背景について語る。
「コロナ禍以降、都内ではすごい勢いで中国人経営者のサロンが増えています。周りのネイリストとも『新しいサロンは中国人ばかりだよね』と話題になっていますし、実際に私が以前働いていたサロンも中国人の50代女性が経営していたサロンです。そもそもネイリストには民間資格がありますが、資格がなくてもサロンを開くことができます。開業する際には税務署に開業届を出しますが、保健所の許可は不要です。
最近では、民間のネイルスクールにも中国人が増えていると耳にします。賃料が安い雑居ビルの一室を借りれば、『無資格、無許可』で店を出せるため開店のハードルがとても低い。そのため複数の店舗を経営している中国人オーナーもざらです。なかには開業届を出さない“闇営業”的な店もあり、完全に中国人同士の口コミで商売をしているそうですよ」（Aさん）
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