先週末にかけて、米マイクロンやサンディスク、韓国のサムスン電子やSKハイニックスなど、半導体メモリ銘柄の株価下落が目立ってきている。米グーグルの研究者が「ターボクアント」という新技術を発表、これは大規模AIモデルなどで使うメモリー容量を削減できる新たな圧縮アルゴリズムで、メモリー容量を「少なくとも6分の1以下に減らせる」と説明されている。目先は、ここ1年間で株価が大幅に水準訂正している半導体関連株に対し、戻りを抑制させるものにつながる可能性がありそうだ。
今週は、東京都区部消費者物価指数（CPI）、米雇用統計など、日米の金融政策に影響を与える指標の発表が予定されているが、イラン情勢が混沌としている中では、重要視されない可能性がある。4月1日発表の日銀短観も中東情勢悪化の影響が十分に反映されきっていないとみられるが、現段階で大幅に業容判断DIが悪化している業種などには警戒感が高まりそうだ。物色の矛先としては、対米投融資関連、防衛関連、代替エネルギー関連などが引き続き有望であると考えておきたい。
今週にかけて、国内では30日に3月18-19日開催の日銀金融政策決定会合の「主な意見」、31日に2月失業率・有効求人倍率、2月商業動態統計、2月鉱工業生産、3月東京都区部消費者物価指数、4月1日に3月日銀短観、2日に3月マネタリーベースなどが予定されている。
海外では、31日に中・3月製造業・非製造業PMI（国家統計局）、欧・3月ユーロ圏消費者物価指数、米・1月住宅価格指数、1月S&Pケースシラー住宅価格指数、2月JOLTS求人件数、3月コンファレンスボード消費者信頼感指数、3月シカゴ購買部協会景況指数、4月1日に中・3月製造業PMI（RatingDog）、欧・2月ユーロ圏失業率、米・2月小売売上高、3月ADP雇用統計、3月ISM製造業景気指数、3月自動車販売台数、2日に米・2月貿易収支、新規失業保険申請件数、3日に中・3月サービス業PMI（RatingDog）、米・3月雇用統計などが発表予定。なお、3日は聖金曜日のため欧米アジア各国が休場となる。
