*16:32JST 米利上げ観測の強まりなどでハイテク株売り、一時64000円台割れ【クロージング】
8日の日経平均は大幅続落。2563.52円安の64024.60円（出来高概算26億4000万株）で取引を終えた。前週末の米国市場で半導体関連株中心に売られたことが響き、東京市場でも朝方から主力ハイテク株中心に値を崩す銘柄が増加した。日経平均は前場終盤に向けて下げ幅を広げ、63406.66円まで水準を切り下げ、取引時間中としては5月28日以来7営業日ぶりに64000円台を割り込んだ。押し目を拾う動きもあり下げ渋る場面もあったものの、基本的には様子見ムードが強く終日弱い動きだった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、保険、食料品、小売、サービスなど10業種が上昇。一方、非鉄金属、電気機器、ガラス土石、金属製品など22業種が下落し、その他金融は変わらずだった。指数インパクトの大きい銘柄では、KDDI＜9433＞、リクルートHD＜6098＞、東京海上＜8766＞、が堅調だった半面、東エレク＜8035＞、アドバンテス＜6857＞、ソフトバンクG＜9984＞、TDK＜6762＞が軟調で、この4銘柄で日経平均を約1375円押し下げた。
前週末5日の米国市場は、市場予想を上回る雇用統計を背景に、米景気の力強さが示され、利上げ予想を織り込み始めるなか、主要株価指数は下落。なかでもSOX指数は10％を超える下落率となった。週明けの東京市場もこの流れを受け、テック株中心に売りが膨らんだ。また、中東地政学リスクの不透明感も投資家心理を圧迫し、日経平均の下げ幅は一時3100円を超えた。
理想的な形ではないにせよ、これまで相場のけん引役だったテック株を嫌った資金が食品や飲料などの内需株に向かっていた点についてはやや安心感。とはいえ、急速に市場で米利上げが織り込まれているなか、引き続き米国の雇用や物価に関連する経済指標、原油価格の動向を注視したいところだ。まずは10日に予定される5月米消費者物価指数（CPI）で、利上げ観測が一段と強まるのかどうか見定める必要があるだろう。
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