黒田東彦総裁は4月に任期満了となる（EPA＝時事）
「戌（いぬ）笑う」という相場格言もある今年は、日本経済に影響を及ぼす金融イベントが目白押しで、それに伴う相場の大変動が予想される。しかし、それらのイベントを“順目”で読むばかりでは、生き馬の目を抜く投資の世界では勝てない。「人の行く裏に道あり花の山」の格言が示すとおり、マネーのプロたちは今年のカレンダーを“ウラ読み”している。
年明け早々、株価に大きな影響を与えそうなイベントが待ち構える。2月9～25日に韓国で開催される平昌五輪だ。
すでにウインタースポーツ関連やアスリートの所属会社などに注目が集まっているが、「軍事関連銘柄にも注目したい」と話すのは、カブ知恵代表の藤井英敏氏だ。
「平和の祭典に水を差すように、北朝鮮がミサイル発射実験や核実験などを仕掛けてくる可能性を考えます。軍事関連で動きそうな銘柄といえるのが機雷を手がける石川製作所（東1・6208）や防毒マスクの興研（JQ・7963）、小銃など火器を製造する豊和工業（東1・6203）、電磁パルス攻撃に備えてノイズフィルタを手がける双信電機（東1・6938）なども文字どおり“火柱高”となってもおかしくありません」
