気軽な中学受験の「落とし穴」とは
幼稚園から大学まで、子供の教育費はいくらかかるのか。教育費に詳しいファイナンシャルプランナーの竹下さくらさんの著書『「教育費をどうしようかな」と思ったときにまず読む本』や、平成28年度の文部科学省「子供の学習費調査」も参照したところ、教育費の総額は以下のようなものになっている。
・幼児期（3年間）：私立で約145万円、公立で約68万円
・小学校（6年間）：私立で約916万円、公立で約193万円
・中学校（3年間）：私立で約398万円、公立で約143万円
・高校（3年間）私立で約311万円、公立で135万円
・大学（4年間）：国立自宅外からで約816万円、自宅からで約527万円。私立文系の自宅外からで約923万円、自宅からで662万円。私立理系の自宅外からで約1064万円、自宅からで約799万円。
この数字は、大学までにそれぞれかかる教育費の平均だ。ここには、授業料、修学旅行費、給食費などの学校教育費と、習い事などの学校外活動費も含まれる。お金がかからないのは幼児期から大学まですべて国公立にするケースだが、それでも子供1人あたり1000万円以上かかる。竹下さんはこう語る。
「大学生のいる約2割の世帯で教育費が可処分所得の4割を超え、赤字になっています。教育にかけられる予算を決め、大学資金まで備えておかないと、自分たちの老後資金が危うくなります」
とはいえ、教育費は節約できないというのが多くの親の本音だ。しかし、竹下さんは教育費も削る余地はあると言う。
「家庭によって最も差が出るのが習い事の費用です。逆をいえば、ここが教育費の中で削れる部分です。子供1人につき月1万～3万円かけるのが平均ですが、その習い事が本当に必要か、見栄で通わせていないか、考えてみましょう」（竹下さん）
中学受験には綿密な試算が必須
一方、教育アドバイザーの鳥居りんこさんは、教育費は、一度かけすぎると、レベルを下げるのが難しく、特に中学受験を考えている家庭は要注意だと言う。
中高一貫校が増え、中学受験率は首都圏で約25％に上る。しかし、気軽に受験すると、後で後悔することになる。
「妻が9～17時のパートを週3～4回すれば年間約100万円は稼げ、子供1人は私立に行かせられる費用ができるので、私立中学に行かせるケースは増えています。ただ、その後が苦労するんです。周りの余裕ある家庭の子のレベルに合わせたつきあいをしたり、いい大学に行かせるため塾代をかけたりと、学費以外がかさむんです」（鳥居さん）
教育費のせいで老後費用が貯められず、結局子供に迷惑をかけることがないよう注意したい。
※女性セブン2018年2月1日号
