リオ五輪の経済効果には疑問視する人も……
現地時間8月5日から開催されるブラジル・リオデジャネイロ五輪。治安や環境汚染など、さまざまな問題が山積のまま、危なげながら開会式を迎える様相だ。
2013年9月には、2020年の五輪開催地が東京に決定し、日本国内は歓喜に沸いた。東京で2回目の夏季五輪が開催される喜びと、それに伴う経済成長を期待できるためだろう。
五輪開催地には、海外からの観光客が増加し、競技スタジアムの新設や交通整理に関する建設業の盛り上がり等々、二次的影響まで含めると数十兆円規模の経済効果をもたらすと言われている。
株式市場に目を向けると、2020年の東京五輪開催が決定したのち、五輪関連銘柄として、建設業やスポーツ用品メーカーなどの個別銘柄に注目が集まり、株価が上昇する局面も見られた。
それでは五輪開催が、開催国の株式市場全体に及ぼす影響はどれほどのものだろうか。
日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）といった株価指数を見れば、市場全体の値動きを把握できる。2000年開催のシドニー五輪以降で、各国の代表的な株価指数をもとに、その影響度を検証してみよう。
