*17:40JST 日経平均は大幅続伸、イラン情勢をめぐる懸念後退
前日24日の米国株式市場は下落。イラン戦争の行方に不透明感がくすぶり、原油価格が再び上昇した。ダウは一時上昇に転じたがプライベートクレジットへの根強い懸念が金融市場懸念に広がり上値を抑制、さらに、トランプ政権が戦闘部隊を中東に追加派遣するとの報道を受け戦争長期化懸念に、再び下落した。金利高が嫌気されたほか、人工知能（AI）への脅威が再びソフトウエア関連の売り圧力となった。
米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続伸して取引を開始した。米国・イスラエルとイランの停戦を巡る報道を受け、朝方から主力株を中心に買いが先行し、一時1770.60円高の54022.88円まで上昇して54000円台を回復した。買い一巡後は中東情勢の不透明感がなお残るとの見方から上値は重くなった。為替市場でドル円が158円台後半でもみ合い、原油価格下落を背景に長期金利が低下したことも相場の支えとなった。
大引けの日経平均は前営業日比1,497.34円高の53,749.62円となった。東証プライム市場の売買高は21億9,958万株、売買代金は7兆431億円だった。業種別では、保険業、非鉄金属、ガラス・土石製品などを筆頭に多くの業種が上昇した一方で、鉱業の1業種のみが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は92.1％、対して値下がり銘柄は6.9％となっている。
個別では、ソフトバンクグループ＜9984＞、東京エレクトロン＜8035＞、アドバンテスト＜6857＞、レーザーテック＜6920＞、ディスコ＜6146＞、イビデン＜4062＞、フジクラ<
5803>、住友電工＜5802＞、信越化学工業＜4063＞、東京海上＜8766＞、ＫＤＤＩ＜9433＞、ファーストリテイリング＜9983＞、中外製薬＜4519＞、ＴＤＫ＜6762＞、ファナック＜6954＞などの銘柄が上昇。
一方、リクルートホールディングス＜6098＞、コナミグループ＜9766＞、バンダイナムコホールディングス＜7832＞、野村総合研究所＜4307＞、ベイカレント＜6532＞、任天堂＜7974＞、トレンドマイクロ＜4704＞、ＩＮＰＥＸ＜1605＞、第一三共＜4568＞、ＮＥＣ<
6701>、川崎重工業＜7012＞などの銘柄が下落。
＜FA＞
