*16:55JST 中東情勢の先行き不透明感やソフトバンクGの動きも重しに【クロージング】
26日の日経平均は3日ぶりに反落。145.97円安の53603.65円（出来高概算21億株）で取引を終えた。中東情勢の収束に向けた動きが進むとの期待から上昇した前日の米国市場の流れを背景に、主力株中心に買いが先行して始まった。また、英アーム・ホールディングスが16％高となったことを受けソフトバンクG＜9984＞が値を上げたことも好影響を与えた。ただ、前場終盤にかけて断続的に売りが出て、日経平均はマイナスに転じた。ソフトバンクGも同じく値を消すなか、その後も日経平均は下げ幅を広げ、後場中頃には53176.77円まで水準を切り下げた。ただ、大引けにかけては買戻しとみられる動きもあって下げ幅を縮めて終えている。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が980を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、鉱業、海運、石油石炭など12業種が上昇。一方、保険、電気機器、ガラス土石、銀行など21業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ダイキン＜6367＞、フジクラ＜5803＞、東エレク＜8035＞、レーザーテック＜6920＞などが概ね堅調だった半面、アドバンテス＜6857＞、ファーストリテ＜9983＞、東京海上＜8766＞、ファナック＜6954＞などが軟化した。
前日の米国市場で主要株価指数は上昇した。また、イスラエルメディアが「米国はイランからの重大な提案と引き換えに、一時的に停戦を実施する可能性がある」と報じたことも追い風に。ただ、中東情勢に対する不安が拭えていないだけに、買いが先行した東京市場では次第に買い見送りムードが広がった。「ロシアがイランにドローンを送っている」との海外メディア報道が嫌気されたとの指摘も聞かれた。
下げ幅を見ても、中東情勢を巡る過度なリスク回避ムード自体には緩和の兆しが感じられる一方、情勢の不透明感自体は言わずもがな強く、関連報道に振り回される展開が続いている。トランプ大統領が5月14日～15日に訪中し、習近平国家主席と会談すると発表された。このまま過度なリスク回避ムードの緩和状態が維持されれば、こうした中東情勢以外の動向が意識される余地が徐々に増えてくるとみられる。
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