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FiscoNews

【注目トピックス 日本株】DDグループ Research Memo(8):2026年2月期も増収増益となり、中期経営計画の目標を達成する見通し

*10:38JST DDグループ Research Memo(8):2026年2月期も増収増益となり、中期経営計画の目標を達成する見通し
■DDグループ<3073>の業績見通し

1. 2026年2月期の業績見通し
中期経営計画の最終年度である2026年2月期の連結業績については、売上高が前期比7.7%増の41,560百万円、営業利益が同10.5%増の4,130百万円、経常利益が同10.6%増の3,960百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同0.5%増の2,410百万円と増収増益となり、中期経営計画の目標数値※を達成する見通しである。

※ 売上高400億円、営業利益40億円、営業利益率10%、経常利益39億円を目標に掲げてきた。

売上高は、「飲食・アミューズメント事業」及び「ホテル・不動産事業」がそれぞれ伸長する。売上高の増加分(2,982百万円)の主な内訳は、既存店の伸びで1,031百万円、新店による寄与で941百万円、ホテル・不動産の伸びで919百万円となっている。既存店の伸びは前期比103.0%を想定している。新規出店は6店舗(及び業態変更8店舗)を計画している。また、「ホテル・不動産事業」の伸びは「3S HOTEL ATSUGI」の本格稼働によるところが大きいようだ。

損益面でも、増収による収益の押し上げに加え、原価対策の継続や一時的なコスト要因(「3S HOTEL ATSUGI」の準備費用等)の解消により増益を確保する。

2. 弊社の見方
先行き不透明や経済情勢や天候不順による影響には引き続き注意が必要であるものの、同社業績予想の前提には合理性があり、十分に達成可能な水準であると弊社では見ている。注目すべきは。次のステージに向けて、中期経営計画の最終年度をいかに締めくくり、次につながる成果や方向性を示すことができるかにある。財務の安定や収益基盤の底上げを確固たるものにしつつ、ブランド価値の創出につながる新業態の開発やIPコンテンツの活用、共同購買プラットフォームの拡大といった新たな収益ドライバーをいかに発展させていくのかを見定めていくことがポイントとなろう。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田郁夫)

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