*14:52JST ヤマハ：音・音楽を基盤にグローバル展開を強化する総合楽器メーカー
ヤマハ＜7951＞は、世界最大規模の総合楽器メーカーとして、ピアノや電子楽器、管弦打楽器などの楽器事業に加え、音響機器や音楽教育事業を展開している。製品は家庭用からプロフェッショナル用途まで幅広く、教育・文化活動を支える存在でもある。グローバル展開を積極的に進め、欧米や中国を中心に販売網を構築し、研究開発から製造、販売、サービスまでを一貫して提供する体制を整えている。また、音・音楽を通じた社会価値の創造を経営ビジョンに掲げ、持続的な成長を目指している。
同社の強みは、第一に長年にわたり蓄積された技術力とブランド力にある。高品質な楽器は世界的に高い評価を受け、ピアノ・デジタルピアノ・ポータブルキーボード・管楽器などでは世界トップシェアを誇り、グローバルなブランド力と安定した需要を獲得している。第二に、幅広い商品群を有することによる総合力が挙げられる。楽器ではアコースティックとエレクトロニクス（電子楽器）の両分野の楽器を幅広く生産しているだけでなく、音響機器やネットワーク関連機器まで取り揃え、顧客の多様なニーズに応じたソリューションを提供できる。特にエレクトロニクスではアコースティック領域で蓄積した高質な触感・演奏感を実現するノウハウを電子楽器開発にも生かしており、他社が真似できない高度な優位性を築いている。第三に、グローバル市場での販売基盤とEC・デジタルサービスの拡充による多角的な販売チャネルである。60年代から海外に現地法人を設立して事業を展開してきており、現在の海外売上比率は約8割に及ぶ。多様な販売チャネルを通じて顧客接点を強化し、研究開発とマーケティングを一体化することで競争優位性を高めている。
2026年3月期第1四半期の業績は、売上収益103,888百万円（前年同期比7.4%減）、事業利益4,697百万円（同49.2%減）となり減収減益であった。背景には、コロナ禍の巣ごもり需要に対して増産した楽器の在庫の滞留の影響が続いていることがあるが、今期からは一定の回復を見せている。一方でギターや管弦打楽器は堅調であり、地域別では少子化・教育政策変更の影響で近年落ち込んでいた中国市場も下げ止まりの兆しを見せた。通期業績予想は売上収益452,000百万円（前期比2.2%減）、事業利益32,000百万円（同12.9%減）と下方修正されたものの、構造改革の効果や地域別販売戦略により予想達成を目指す方針である。
同社は新中期経営計画「Rebuild & Evolve」（2025～2028年度）を策定し、既存事業の収益改善と新規領域への展開を両立させる方針を示している。楽器事業では高付加価値モデルの投入や生産拠点の最適化により収益構造の改善を進め、特に拡大余地が大きいギターの拡販、インド、アセアン、中南米などの新興国市場に焦点を当てて拡大していく。また楽器事業以上に大きな市場規模を有する音響機器事業では、世界的なイベント需要の高まりを捉え、デジタルミキサーなどの主軸製品をフックに、法人向けソリューションや配信関連製品を幅広く提供することで成長を図る。さらに、音楽体験を拡張するデジタルサービスやオンラインレッスン、自社コンテンツマーケットなど音楽と技術を融合した新規事業に注力し、多様な価値創出を目指す。経営目標として、2028年3月期に売上収益CAGR5%、ROE10%、事業利益率13.5%を掲げており、成長戦略と資本効率改善を両立させる姿勢が鮮明である。
株主還元については、総還元性向（3年間）50%以上を基本方針とし、安定配当と自社株買いを組み合わせて株主価値向上を図っている。2026年3月期の年間配当は26円を予定しており、前期の25.33円（株式分割後換算）から増加する見込みである。配当性向の引き上げに加え、株主資本コスト以上のROEの実現を目指しており、資本効率向上の姿勢が明確である。足元のPBRも1.0倍となっており、投資妙味が高いと言える。
総じて、ヤマハは音・音楽を基盤とした多角的な事業展開を強みとし、世界的ブランド力と広範な商品群で競争力を維持している。足元では一時的に業績が停滞しているが、構造改革や高付加価値製品へのシフト、新規事業の育成により収益改善が期待される。中期計画に沿った持続的成長と株主還元強化を背景に、今後の動向に注目していきたい。
＜HM＞
