先行き不透明な市場にどう向き合えばよいか（トランプ大統領。Getty Images）
高市政権発足以来、上昇の一途をたどった日本株市場。2月の衆院選で自民党が大勝したことで勢いはさらに加速し、日経平均株価は5万8000円台に到達した。しかし、米国とイスラエルがイランへの攻撃を始めたこともあり、市場の先行きは不透明な展開になっている。
原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の封鎖による供給不安から原油価格が高騰し、世界的に株安圧力も強まっている。とりわけエネルギー輸入国の日本では原油高が経済を冷やす恐れがあり、東証プライム市場では大半の銘柄が下落。日経平均株価の下げ幅は3月2日からの3日間で計4600円超となった。その後は多少持ち直したものの、9日には日経平均が一時、4000円を超える急落に。日本株市場には依然として先行きの見えないムードが漂うなか、どのような投資スタイルや心構えが求められるのか。「日本の配当株」を専門とし、運用資産2.9億円を突破した個人投資家の長期株式投資さんに話を聞いた。
「現在の日経平均株価（加重平均）のPER（株価収益率）は20倍ほどで、歴史的な平均水準である15倍前後を大きく上回っています。イラン攻撃が始まったことで大幅に下落しましたが、もともと過熱感が見られたため、いずれ調整が入る可能性もあったと思います。
突発的な暴落というのは不定期に発生しますが、現在のように株価が割高な局面では期待の剥落やバリュエーション（企業価値評価）の調整が起きやすいため、そのインパクトが大きくなる傾向があります。過去を振り返ると、暴落が発生した際には株価が20～30％ほど下落するケースも少なくない。その点は留意する必要があるでしょう」（長期株式投資さん、以下同）
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