*12:11JST 日経平均は続落、売り先行も次第に下げ幅縮小
日経平均は続落。65.55円安の51820.30円（出来高概算11億857万株）で前場の取引を終えている。
30日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は49.50ドル高の45216.14ドル、ナスダックは153.72ポイント安の20794.64で取引を終了した。値ごろ感からの買いや長期金利の低下を好感した買いに、寄り付き後、上昇。トランプ大統領がイランのエネルギー施設、発電所攻撃の可能性を警告しイラン戦争の激化、長期化が警戒され原油価格が一段と上昇するに連れ、相場は失速した。その後、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長の発言が想定された程タカ派色が強まらず年内の利上げ警戒感が後退しダウはプラス圏を維持。ナスダックは半導体におされ下落に転じ、主要指数は高安まちまちで終了した。
米株式市場の動向を横目に、31日の日経平均は503.32円安の51382.53円と4日続落して取引を開始した。朝方の売り一巡後は下げ幅を縮小する動きが広がり前場中ごろにプラス圏に浮上したが、買いは続かず小幅安で前場を終了した。海外市場で原油先物価格が強含みで推移したことや、中東情勢の先行き不透明感が継続しており、投資家心理を慎重にさせた。もっとも、2月完全失業率が2.6％、有効求人倍率が1.19倍、3月東京都区部コアCPIが前年同月比1.7％上昇とおおむね想定内だったことに加え、米長期金利低下も支えとなった。前場中盤には原油高が一服し、先物にまとまった買いが入り指数は切り返した。
個別では、リクルートHD＜6098＞、ファーストリテ＜9983＞、信越化＜4063＞、ＫＤＤＩ＜9433＞、コナミＧ＜9766＞、東京海上＜8766＞、ソニーＧ＜6758＞、富士フイルム＜4901＞、テルモ＜4543＞、オムロン＜6645＞、日東電＜6988＞、バンナムＨＤ＜7832＞、ベイカレント＜6532＞などの銘柄が上昇。
一方、東エレク＜8035＞、フジクラ＜5803＞、アドバンテス＜6857＞、ソフトバンクＧ<
9984>、三菱商＜8058＞、三井物＜8031＞、レーザーテック＜6920＞、住友電＜5802＞、ファナック＜6954＞、イビデン＜4062＞、ディスコ＜6146＞、ＴＤＫ＜6762＞、ダイキン＜6367＞、村田製＜6981＞、三菱重＜7011＞などの銘柄が下落。
業種別では、鉱業、非鉄金属、卸売業などが下落した一方で、保険業、サービス業、繊維製品などが上昇した。
後場の日経平均株価は、下げ渋りを意識しつつも不安定な値動きが続きそうだ。
前場中盤にはトランプ米大統領の対イラン作戦を巡る報道を受けて原油上昇が一旦一服し、指数は52000円近辺まで戻した。日経平均は昨日までの3日続落で1800円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかったこともある。ただ、ドル円は159円後半でもみ合い、原油相場は午前時点でなお高水準にある。中東情勢を巡る報道次第で先物主導の振れが再び強まる余地があるほか、長期金利はやや低下しているものの、半導体や商社など指数寄与度の高い主力株の戻りが鈍ければ上値は限られよう。
＜AK＞
