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地震で「倒れる家」「生き残る家」 3つの判断ポイントと対処法

2021年8月17日 15:00 週刊ポスト

地震で「倒れる家」「生き残る家」をどう見分けるか(イメージ)
地震で「倒れる家」「生き残る家」をどう見分けるか(イメージ)

 大地震への備えといえば、食料備蓄や防災グッズを思い浮かべる人が多いかもしれない。しかし、京大学地震研究所の古村孝志教授はこう断言する。

「何よりも、地震で倒れない“強い家”に住むことが大切です。建物が強い揺れに耐えられず、家屋が崩壊して下敷きになれば、助かりようがありません」

 自分が住む家が安全かどうかは、建物の建築年で見分けられる。1981年5月31日以降に建築確認された建物は、新耐震基準が適用されており、震度7の揺れでも完全な倒壊は免れるよう設計されている。

「これから賃貸や購入を考える人は、それ以前の建物なら避けたほうが良い。すでに住んでいる人は、耐震補強をしてあるか管理会社などに問い合わせましょう。耐震診断や、耐震改修の費用は自治体の補助を受けられることがあるので、各地域の制度を確認しておきたいですね」(古村教授)

 耐震性の次に重要になるのが防災グッズ、そして長く続く避難生活への備えだ。京都大学名誉教授の鎌田浩毅氏(火山学)が語る。

「室内の落下物から身を守るために、私はすべての家具・家電をストッパーで固定し、本棚にもすべて斜交い(はすかい)を入れました。食料備蓄は多ければ多いほど良いが、数か月分の備蓄が現実的でないなら、普段から冷蔵庫に入れている食材を、すぐ食べるものと“緊急時に非常食にするもの”という視点で購入するのも良い」

 火山学者の鎌田教授は、地震対策に比べて噴火対策の手薄さを感じるという。

「なかなか噴火対策グッズを用意する人は少ない。最低限必要なのは、火山灰から目や呼吸器を守るためのゴーグルとマスク、レインコートと帽子です。降灰している時は外出を控え、灰が屋内に入らないよう窓ガラスの縁や換気口を目張りすることも有効です」

 鎌田教授は、防災はまさに「知は力なり」だと力説する。科学的に確かな知識があって初めて、正しく備え、有事を冷静に乗り越えることができる。

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