「組織の三菱」「人の三井」「結束の住友」いま海外からも注目を集める日本の財閥系企業を解剖　進化する連携を支えるメガバンクの役割と新しい経済圏をめぐる争い

　トランプ氏が米大統領に返り咲いて1年あまり、世界経済は混迷を深めている。各国への高関税、イラン・ベネズエラへの一方的な軍事行動などが世界経済を大きく左右する時代になり、国境を越えて活動する大企業のビジネスにとっても大きな障壁だ。そんな激動の時代にあって改めて存在感を見せるのが、この国で長い歴史を持つ「財閥」だ。激しく競い合うなかで、勢力を拡大させてきた「最強財閥」の伯仲が日本経済再興のカギを握る。

国内よりむしろ国際的な評価が高い

　大企業のなかでも、その歴史と伝統で圧倒的な存在感を放つのが財閥系企業グループだ。戦後の財閥本社の解体を乗り越えた三菱、三井、住友の「三大財閥」は、戦後も企業群がつながって日本経済を牽引。今なお、三大財閥の名を冠する企業が各業界で業績上位を占めるケースは多い。

　メガバンクでは三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が純利益1.86兆円で1位、三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）が同1.17兆円で2位と圧倒的な存在感を見せる。

　総合商社では三菱商事と三井物産が業界トップを競い、不動産デベロッパーでは過去最高の営業収益となった三井不動産が覇権を握り、住友不動産も最高益を更新中だ。

　トランプ2.0で国際情勢が揺らぐ今、岐路に立つ日本経済をリードする存在として改めて財閥グループに期待する声は多い。『財閥と学閥』（角川新書）などの著書がある菊地浩之氏はこう言う。

「三菱、三井、住友の三大財閥のブランドは国内よりむしろ国際的な評価が高いと言えます。特に三菱のスリーダイヤが有名で、2016年には三菱自動車が日産自動車の傘下に入ったが、日産側が東南アジアなどでの強さを評価して三菱ブランドの存続が決まったという」