[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;67002.94;-239.79TOPIX;4012.78;+5.29
[寄り付き概況]
14日の日経平均は239.79円安の67002.94円と続落して取引を開始した。前日13日の米国株式市場は反落。ダウ平均は138.37ドル安の52498.64ドル、ナスダックは408.43ポイント安の25873.18で取引を終了した。対イラン和平の行方が不透明で、寄り付き後、まちまち。先週ナスダック市場に上場した韓国の半導体メモリー、SKハイニックスの下落が同セクターの重しとなり、相場の売り圧力となった。さらに、ホルムズ海峡でのイラン船舶航行封鎖を再開するトランプ大統領の宣言を受け原油価格が上昇、また、連邦準備制度理事会（FRB）のウォラー理事が利上げの可能性に言及し金利の上昇もさらなる売り材料となり、終日軟調に推移した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。中でも、昨日の米株式市場ではハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.55％下落、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が4.78％下落と、ダウ平均（0.26％下落）
と比べ下落率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を抑える要因となった。また、中東情勢の先行き不透明感が強く、昨日の海外市場で原油先物価格が上昇したことも投資家心理を慎重にさせた。加えて、米国では今晩、6月の米消費者物価指数（CPI）の発表、ウォーシュ米連邦準備理事会（FRB）議長の議会証言が予定されているほか、米主要金融機関の4-6月期決算が発表されることから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあった。一方、昨日の日経平均が1300円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。また、3-5月期決算発表が佳境となっており、好決算・好業績銘柄への物色意欲が株価下支え要因となった。さらに、このところ日経平均は上値の重い展開となっているが、長期的には上昇トレンドが継続しているとの見方もあったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
セクター別では、非鉄金属、電気機器、ガラス土石製品、金属製品、銀行業などが値下がり率上位、鉱業、サービス業、医薬品、海運業、陸運業などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、安川電＜6506＞、フジクラ＜5803＞、KOKUSAI＜6525＞、SUMCO＜3436＞、ソフトバンクG＜9984＞、キオクシアHD＜285A＞、古河電工＜5801＞、イビデン＜4062＞、村田製＜6981＞、太陽誘電＜6976＞、パナHD＜6752＞、日東紡＜3110＞、ファナック＜6954＞、住友電工＜5802＞、スクリーンHD＜7735＞、東エレク＜8035＞などが下落。他方、良品計画＜7453＞、INPEX＜1605＞、OLC＜4661＞、リクルートHD＜6098＞、ホンダ＜7267＞、サンリオ＜8136＞、ソニーG＜6758＞、アシックス＜7936＞、三井物＜8031＞、トヨタ＜7203＞、JT＜2914＞、NTT＜9432＞、武田薬＜4502＞、HOYA＜7741＞などが上昇している。
＜CS＞
