これまで国内小型株中心の運用で3年連続「R&Iファンド大賞」を受賞してきた「ひふみ投信」の運用スタイルに変化が表われようとしている。同ファンドの運用責任者を務める藤野英人氏(レオス・キャピタルワークス最高投資責任者)は、「これからは大型株のウェイトが高まってくる」という。
これまで高いパフォーマンスを上げてきたファンドが運用スタイルを変化させる背景にあるのは、市場環境の変化にほかならない。いま最も注目されるカリスマファンドマネージャーが、日本株投資の新潮流と銘柄選別のポイントを解説する。
原油安の影響で年末に向け日経平均2万円超えも
簡単に読める相場はどこにもないが、今年も世界経済の不安定化が相場の先行きをより不透明にしている。
特に顕著なのが、欧州経済の弱さである。ギリシャをはじめスペイン、イタリアなどの南欧では需要が一向に回復せず、供給を下回る構造的な問題が解消されていない。ECB（欧州中央銀行）が金融緩和に踏み切ったが、それでもまだ10年程度は不況が続くのではないか。
対照的なのが米国だ。欧州や日本、中国などが金融緩和を進めるなか、いち早く金融緩和を終了させ、利上げに向けた布石を着々と打ちつつある。問題は原油安だが、やはりエネルギー関連にとってはネガティブな材料となる。それらエネルギー関連の大型株はNYダウに占めるウェイトが高いため、インデックスの急激な上昇は望めないが、エネルギー関連以外の米国企業にとってはポジティブに作用する。株価は今後、利上げで一時的なショックに見舞われたとしても、ベースの経済が強いため、地固めをしながら緩やかな上昇が見込めるだろう。
振り返って、日本はどうか。足元の経済は欧州よりは米国に近い、先進国間で2番目の強さといえる。原油安は商社やプラントといった資源株のネガティブ要因となるが、製造業にはポジティブに働く。輸出企業の多い日本にとっては円安も好材料であり、日経平均株価は年末にかけて2万円超えとなる展開も予想される。
一方で、肝心の消費は弱い状況が続くだろう。昨年は外需を中心とした大型株が内需関連や小型株よりも強い値動きを見せたが、今年もその傾向は続きそうである。
