もともと東京駅の北東に広がる日本橋エリアは三井財閥発祥の地であり、三井不動産本社や三越本店が並ぶ「三井村」だが、2015年、このエリアに住友不動産が高さ180メートルの「東京日本橋タワー」を竣工した。
“殴り込み”にあった三井不動産は東京日本橋タワーのすぐ隣に高さ175メートルの高層ビル建設を進め、返す刀で東京駅東側にある八重洲の再開発を表明した。
三井と住友のバトル勃発に東京駅西側の丸ノ内エリアを拠点とし、多くのグループ企業が本社を置く三菱が動き、三菱地所は東京駅北側の大手町と八重洲にまたがる「常盤橋街区」の再開発計画を発表した。一連の動きがもたらす相乗効果を関氏は好感する。
「東京駅周辺という、日本の心臓部で行なわれている“新たな街づくり”はヒト・モノ・カネの移動や情報伝達のスピードアップを一新して生産性を向上し、日本経済を活性化する起爆剤になります。こうした壮大なプロジェクトの実現は一民間企業では難しく、圧倒的な資金力とグループ企業からの様々なサポートのある財閥ならではです」
※週刊ポスト2017年2月24日号
