中古マンション売れ行き鈍化の理由はエリアによって様々（イメージ）
活況を呈す首都圏のマンション取引。売買が繰り返され価格も右肩上がりだったが、ここに来て頭打ちも指摘され始めた。なかでも中古マンションの販売日数が都心でも郊外でも長期化し始めているのだ。駅やエリアごとに異なる要因とは何か。識者が解説する。
マネーポストWEBでは今回、不動産ビッグデータをAI解析するエステートテクノロジーズの協力で、売り出しから成約までの「販売日数」で示される売れ行きを駅ごとに算出。前年と比較し、販売期間が長期化した割合を「悪化率」として独自ランキングを作成した。
不動産コンサルタントで、さくら事務所代表取締役社長の山本直彌氏は、中古マンションの売れ行き鈍化について、地域によって理由が異なると説明する。都心の物件については次のことが考えられるという。
「たとえばワースト16位の『半蔵門』などは、エリア的に居住用不動産の絶対数が少なく、希少性が非常に高い場所です。そのため売主は、『このエリアを買える人ならこれくらいの予算はあるはずだ』と強気の値段をつけます。ただ、結果として買主がついて来られず、長期化してしまっています。
それでも、都心の売主は高値をつけて、買主が現れるのを気長に待つ余裕があります。超のつくような都心でも、半年以上の売れ残り物件が少なからずあるのです」
都心は買主を待てても、郊外は売るしかない事情
一方、郊外の販売長期化について、山本氏は異なる事情を挙げる。
