大型株の多くが値を戻すなか、ディスコ<6146>、アドバンテスト<6857>、東京エレクトロン<8035>など半導体株は総じて先週末よりも下落した。半導体に対する米国追加関税が影響しているのはもちろんのこと、米半導体大手エヌビディアが米政府の輸出規制を回避するため性能を落としたAI半導体「H20」も輸出規制の対象とされたことも半導体株の重しとなっている。また、電気自動車市場の低迷に伴うパワー半導体の需要減少への懸念も根強く、こうした3重苦に為替の円高推移も加わる可能性があることで、半導体株は総じて買われにくい。
実際、16日に発表された蘭半導体製造装置大手ASMLホールディングの25年1－3月期決算は前年同期比増収増益だったが、同時期の新規受注は市場予想を大幅に下回っており、半導体市場の先行き警戒感はより強まった。17日の米エヌビディアは101.49ドルと7日につけた24年4月以来の安値86.62ドルより値を戻したが、25年1月の上場来高値153.13ドルと比較すると上昇トレンドは終了したとの見方が大半だ。昨年春に日経平均をけん引した値がさ半導体株が買われにくい状況下、相対的に日経平均よりもTOPIX優位の展開は続くと考える。
今週にかけて、国内では、24日に2月景気動向指数（確報値）、3月企業向けサービス価格指数、25日に4月東京消費者物価指数などが予定されている。
海外では、21日に中・4月中国最優遇貸出金利、米・3月景気先行指数、22日にNZ・3月貿易収支、カナダ・3月鉱工業製品価格、欧・4月ユーロ圏消費者信頼感指数（速報値）、米・4月リッチモンド連銀製造業指数、23日に独・4月製造業PMI（速報値）、欧・4月ユーロ圏製造業PMI（速報値）、英・4月製造業PMI（速報値）、サービス業PMI（速報値）、米・4月製造業PMI（速報値）、サービス業PMI（速報値）、コンポジットPMI（速報値）、3月新築住宅販売件数、週次原油在庫、24日に独・4月Ifo景況感指数、米・週次新規失業保険申請件数、3月耐久財受注（速報値）、中古住宅販売件数、25日に英・3月小売売上高、米・4月ミシガン大学消費者信頼感指数（確報値）などが予定されている。
