「日々の値動きに一喜一憂しない」投資信託は長期保有が基本、それでも売却を検討する3つのタイミング【投資のセオリー】

ケース別対処法

　以下、3つのケースをご紹介します。

【1】老後を迎えたとき

　いよいよ現役時代を終え、老後資金を使う年齢になったときは、投資信託を計画的に売却しましょう。いざその年齢になると、売却するのがもったいない、あるいは怖く感じるかもしれませんが、天国にお金を持っていくことはできません。

　このときのために運用して増やしたお金ですから、残りの人生を楽しむために、心置きなく使うことをおすすめします。

【2】リバランスが必要なとき

　これは1年に1回、決まった時期に行います。

　たとえば当初、預金50%、世界株式の投資信託50％（5：5）と資産配分を決めていた場合でも、投資信託が大きく上昇して2：8に崩れてしまったときには、投資信託を一部売却して5：5の比率に戻します。

　せっかく上がっているものを売るのに抵抗を感じるかもしれませんが、保有比率が大きくなればなるほど、下落時のダメージも大きくなります。

　ただし、資産総額がまだ少ないうちは、売却でリバランスするのではなく、比率が小さくなった資産を追加で購入する、あるいは比率が大きくなった資産の買い増しをしばらく控えるなど、売却せずにバランスを整える方法もあります。

【3】投資信託自体に魅力を感じなくなったとき

　インデックス型の投資信託ではあまりありませんが、特徴のあるアクティブ型投信では、購入時に感じた魅力が薄れてくることがあります。

　たとえば、特定のテーマ株に集中投資する投信なら、そのテーマが廃れてしまえば、もはや保有する意味はありません。あるいは、カリスマファンドマネージャーによる独自の運用が魅力だったのに、その人が交代して運用スタイルが一変してしまった、という場合も、売却を検討する理由になります。