社名を英文表記に変更する上場企業が相次いでいる（写真：イメージマート）
「素材がすごいぞ、AGC～」「セラミック技術のNGK～」などと最近、CMなどで日本企業の英文社名をよく耳にするようになった。その多くはCI（コーポレート・アイデンティティ）を刷新することで企業イメージを高める狙いがあるとされるが、「社名変更に伴う株価へのインパクトも大きい」と指摘するのが株式投資で資産10億円超を築いた兼業投資家・株億太郎さんだ。
Joshinの株価は約4か月で5割上昇、NGKは7割上昇
市場では見放されているような無名に近い割安銘柄を次々と発掘してきた株投資歴30年以上の株億さんは、これまで数々の社名変更を目の当たりにしてきた。株式市場の生き字引とも言える株億さんはこう語る
「今年4月1日に上新電機から英文社名に変更した『Joshin』（東証プライム・8173）の株価は、変更前は3000円を下回っていましたが、その後上昇を続け、8月には4500円超えと5割も上昇しました。
同じく4月1日に日本ガイシから英文社名に変更した『NGK』（東証プライム・5333）は変更前の4000円台から7000円台へと7割も上昇。もちろん株価上昇の要因は社名変更だけではありませんが、英文への社名変更による企業イメージの刷新は決して軽視できない材料と言えるでしょう」（以下、「」内コメントは株億さん）
古くは、石川島播磨重工業が「IHI」、宇部興産が「UBE」へと英文社名に変更しているが、特に2026年に入ってからは社名を英文表記に変更する上場企業が相次いでいる。
今年3月1日には水産最大手のマルハニチロが「Umios」（東証プライム・1333）へと変更したのをはじめ、JoshinやNGKと同じ4月1日には、南海電気鉄道が「NANKAI」（東証プライム・9044）、ポンプメーカーの帝国電機製作所が「TEIKOKU」（東証プライム・6333）、工作機械の専門商社・ユアサ商事が「YUASA」（東証プライム・8074）へと社名変更している。
