リクルートHDの決算を読み解く
リクルートホールディングス（HD）の業績が好調だ。同社は8月7日、2027年3月期の純利益予想を前期比51.9％増の7550億円へと引き上げた。その源は、同社の稼ぎ頭となっている求人検索サイト「Indeed」を抱えるHRテクノロジー事業だ。第1四半期の同事業の売上の約8割は米国と欧州などの海外で、ドル建ての比重が大きい。その内実について詳しく見ていきたい。
利益予想「上方修正」の出どころ
第1四半期決算発表の翌営業日となった8月10日、同社の株価は22.8％高のストップ高となり、1万6165円で取引を終えた。年初来安値は2月17日の6040円で、株価はその後すでに戻り歩調にあった。決算はその流れを一段押し上げ、10月に入った現在も高値圏での推移が続いている。
10月6日付の日経新聞は〈「非AI株」にもマネー、金利上昇に対抗 日経平均3カ月ぶり7万円台〉と題した記事で、AI・半導体関連株だけでなく、コンテンツやIT関連の銘柄にも資金が流入していることを報じている。同記事では、東証株価指数（TOPIX）500の採用銘柄を対象に日経平均が最高値をつけた6月25日から10月5日までの騰落率を調査したうえで、48.0％上昇のリクルートが上位10傑に入ったと報じている。
株価を押し上げた最大の要因は、HRテクノロジー事業と言えるだろう。リクルートHDが重視する利益指標であるEBITDA＋S（営業利益に減価償却費や株式報酬費用などを足し戻した同社独自の利益指標）の通期予想を見ると、HRテクノロジー事業は5月時点の6774億円から8340億円に増え、連結の増額分の100.4％を占める。1事業で全体の増額幅を上回る。人材派遣事業は20億円の微修正にとどまり、販促支援を担うMMT事業の予想は据え置かれた。全社費用などの調整額が悪化した分も、HRテクノロジーの上積みで吸収した計算だ。
実績を見ても、第1四半期の連結EBITDA＋Sは前年同期比1057億円増え、その91.1％をHRテクノロジーの増益分が占めた。同社も修正理由に、この事業の実績と先行きがともに想定を上回った点を挙げる。では、その内訳や先行きを見ていく。
※本記事作成の一部に生成AIの技術を活用しています。
