販売会社などが公表している投信の人気ランキングを見ると、毎月分配型投信が上位にランクインし、金融機関から「年金の足しに」と勧められるケースも多い。だが、年金代わりにリターンを毎月受け取れることから人気が出ていた毎月分配型投信も、その元手が運用益ではなく、投資家の資金である元本を取り崩していた実態が明るみに出るなど問題も多い。では、「良い投信」「悪い投信」を見分けるポイントはどこか。
楽天証券経済研究所ファンドアナリストの篠田尚子氏によれば、
・決算回数が年2回以下
・3年以上の運用実績
・販売会社が2社以上
などがあげられるという。
「決算回数が多いと分配金が頻繁に発生し、基準価額が低下する可能性が高く、老後資産の運用には向いていない。運用実績は少なくとも3年は見たいですし、販売会社が多いということはそれだけ多くの投資家から資金が流入し、安定的な運用が続くと考えられるからです」（篠田氏）
投信は「守りつつ増やす」投資術だが、守りと攻めの比重は商品によって大きく異なる。その比重をどう判断するかはやはり自己責任となってくるだけに慎重に考えたい。
※週刊ポスト2017年11月3日号
