薬価の値下げは必ずしもメリットばかりではない？
4月1日より薬価基準が改定され、処方薬がこれまでより1～2割安くなっている。薬の値段は通常2年ごとに次第に安くなっていく仕組みだが、今回、がん治療薬の「オプジーボ」や認知症薬「メマリー」など、263品目の薬が一斉に安くなった。
なぜこのような改定がされたかというと、製薬会社の利益を保護するための「新薬創出加算」という制度が見直されたからだ。
新薬創出加算とは、厚生労働省が製薬会社に革新的な新薬の創出を促すインセンティブとして、本来なら値下がりしていく薬価を維持する仕組みだ。ここで言う新薬とは発売から15年以内のものを指す。
では、この動きは患者にどんな変化をもたらすのか。医療ジャーナリストの油井香代子氏が言う。
「これだけの種類の薬の値段が下がることは、患者にとってメリットが大きい。がん治療薬のオプジーボがまさにそうですが、安く使える薬が増え、治療の選択肢が広がります。生活習慣病のように飲み続けなければならない薬の場合、必然的に経済的な負担は大きくなるので、わずかでも安いほうがいいに決まっています」
ただし、新薬の薬価下落に、落とし穴がないわけではない。
「値段が安くなることで医者が安易に処方するケースが増える可能性がある。医者も患者も安くなったことで心理的抵抗感がなくなり、これまで使わなかった薬をやたらと使って副作用リスクに晒されるということもあり得ます」（同前）
