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存在感増す米国産乳製品に潜む「遺伝子組換えホルモン」のリスク

2020年4月1日 15:00

アメリカ人が20年以上前から避けていた乳製品が今日本に…(Getty Images)
アメリカ人が20年以上前から避けていた乳製品が今日本に…(Getty Images)

 バターを塗った食パンにヨーグルトを添えて、コーヒーにはポーションミルクを1つ。ごく普通の朝食のメニューに見えるが、実はこれらのすべてに、アメリカから入ってきた“日本人向け”の乳製品が含まれる可能性がある。その危険性を知らずに食べているのは、私たち日本人だけかも──。

 都内に住む会社員の佐野さん(43才女性・仮名)は、筋金入りの“乳製品フリーク”を自任する。

「クリームやバターも好きですが、とにかくチーズに目がないんです。チェダーやパルミジャーノなどのハードタイプは濃厚でワインによく合う気がします。カルボナーラやクリームソースのパスタに“追い粉チーズ”をするのも大好き。食べてばかりじゃなくて、運動もしていますよ。筋トレ後に飲むプロテインも牛乳由来で飲みやすいんです」

 佐野さんのような熱烈な乳製品フリークでなくとも、気づけば乳製品をたくさん摂っているという人は少なくない。大型スーパーや輸入食品店に行けば、海外のおしゃれでおいしいお菓子やチーズが簡単に手に入る。今年になってからは、特にアメリカ産の乳製品が存在感を増している。

 これは1月に発効した日米貿易協定に起因する。チーズなど乳製品の関税がTPP(環太平洋パートナーシップ協定)加盟国並みに下がったのだ。

 実際、チーズの輸入量(財務省「貿易統計」)の2020年1月速報値を見ると、これまで主要な輸入元だったニュージーランド、オーストラリア、フランスなどの各国が前年実績を割り込んでいる中、アメリカ産だけが105%のプラスになっている。

 その理由は2017年のトランプ氏の大統領就任までさかのぼる。TPPからの離脱を決定したトランプ氏は「アメリカの主要な農産物の関税をただちに下げろ。さもなければ日本の基幹産業である自動車に25%の追加関税をかける」と脅しをかけた。今年11月に控える大統領選で再選を目指すトランプ氏は、自国の農産物を日本へ大量に送り込むことで、彼の大票田である農畜産業従事者にアピールしたかったのだ。

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