中東危機による乱高下相場で億り人がとった行動とは（トランプ大統領／Getty Images）
中東情勢の緊迫化は日本株市場にも大きな影を落とした。2月下旬に過去最高値となる5万8000円台をつけた日経平均株価は大幅に下落し、その後は乱高下を繰り返しながら先行き不透明な展開が続いている。このまま中東で紛争が長引けば、さらなる暴落が到来するリスクもあるだろう。予断を許さない状況が続くなか、これまで幾多のピンチを乗り越えて成功をつかんだ“億り人”はどのようなアクションを起こしているのか。割安成長株への超分散投資を武器に10億円の資産を築いたDAIBOUCHOU氏に聞いた。
米国とイスラエルへの対抗措置として、イランが原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の実質的な封鎖に動いたことなどにより、9割超の輸入を中東に頼る日本に大きな影響があった。3月9日には東証プライム上場銘柄の9割が下落する全面安の展開となり、日経平均は一時4200円超の下落。下げ幅は過去3番目の大きさとなった。そんな歴史的な暴落が起きた当日、DAIBOUCHOU氏はどのように動いたのか。
「3月9日は信用取引の部分を少しだけ売りましたが、それはポートフォリオ全体に対して2％ほどの割合で、残りの98％は特に動かしませんでした。暴落時というのは下落の初動で売れればベストなのですが、より重要なのは“大底”の時に売らないことです。特に今回のように日経平均が4000円も下がるような下落というのは大底の近辺となりやすい。それはみんながバリュエーション（企業価値評価）を考えずに投げ売りするからです。
保有銘柄の株価が大きく下落したとしても、その後リバウンドして元に戻るケースも少なくないので、あのタイミングでは変に売買しなくてもいいかなと判断しました」（以下、「」内はDAIBOUCHOU氏のコメント）
