*12:41JST ジーデップアドバンス Research Memo（1）：AI需要を追い風に27年5月期は27%増収予想
■要約
ジーデップ・アドバンス＜5885＞は、「Advance with you 世界を前進させよう」をミッションに掲げ、主にAIを対象としたシステムインキュベーション事業を行う企業である。同事業は、主にAIやビジュアライゼーション、ビッグデータを取り扱う研究者や開発者のシステム環境上の課題に対して、最先端テクノロジーを用いたサーバー機や同社オリジナルソリューションなどを提供することにより、今までとは違ったアプローチで研究や開発のスピードアップを支援するサービスである。代表取締役CEOの飯野匡道（いいのただみち）氏が、2007年に米国ネバダ州で開催されたSupercomputing ConferenceでNVIDIA Corporation＜NVDA＞の製品を知り、小さなカードがパラレルコンピューティングの概念を大きく変える可能性を体感したことがNVIDIAとの取引の契機となり、その後の成長の起点となった。2023年6月に東京証券取引所（以下、東証）スタンダード市場に上場した。
1. 業績動向
2026年5月期の業績は、売上高が前期比4.8%増の6,949百万円、営業利益が同33.0%増の1,117百万円と、増収とともに大幅な増益となった。売上高は、上半期に自動車業界などでトランプ関税の影響による投資遅れが発生したが、リカバリー策として取り組んだ中小型案件の獲得が加速したことにより増収で着地した。同社が得意とするPoCからミドルレイヤー向けの高付加価値ソリューション（中小型案件）に注力したことで、売上総利益は同29.8%増、売上総利益率が同4.8ポイント上昇の25.0%となった。販管費は、人件費増（3名増）や経費増などの成長投資により、同24.2%増、販管費率で1.4ポイント上昇の8.9%となった。結果として、セールスミックスの変化（中小型案件シフト）による売上総利益率の大幅な改善の影響が大きく、販管費増を吸収し、営業利益は30%以上の増益を達成した。財務状況は、ROEで24.7%、自己資本比率で60.9%といずれも高い水準にあり、高い経営効率とともに無借金経営で安全性の高い財務体質を維持している。
2. 今後の見通し
2027年5月期の業績については、売上高で前期比27.2%増の8,840百万円、営業利益で同13.6%増の1,268百万円と、大型案件の増加などを織り込んだ大幅な増収と着実な増益を予想する。売上高は、第3四半期に納期を迎える大型案件に加え、既存取引先でのアップセルを遂行することで大幅増収を見込む。期初の受注残高は2,230百万円（通期売上高予想の25.2%）と前期を上回るのも好材料である。なお、大型案件が近年増加するに伴い、四半期ごとの売上の変動が大きくなっており、同社の業績を評価するうえでは、短期（四半期）の評価は注意が必要である。営業利益は、増収による売上総利益の増加により、堅調に成長する見通しである。大型案件の売上構成が上昇するため、営業利益率は同1.7ポイント低下するものの14.4%を確保できる見通しである。足元では、国内市場におけるAI向けの設備投資の需要が旺盛ななかで受注残が増加しており、IT部材・コンポーネントの供給不安への対策（在庫積み増し等）やオンプレミス需要増への対策も先手を打って行っており、業績予想の達成に向けた事業環境は整っていると、弊社では見ている。
3. 成長戦略・トピックス
同社は2025年に、NVIDIAが定めた厳格な認定基準を満たすトレーニングを経て、「NVIDIA AI Factory Specialization」認定を取得した。近年の“AIの産業化”（AIを工場のように連続生産・運用する思想）にあわせて展開されている認定で、GPUサーバーだけでなく、超高速ネットワーク、各種ストレージ、オーケストレーション、ソフトウェアまでを統合し、本番環境として安定稼働させられる総合力が評価される。グローバルでも取得した企業が限られる非常に難易度の高い認定であり、現在日本では3社のみである。同社では、専任エンジニア及びソリューションアーキテクトを結集した「AI Factory チーム」を発足し、大規模なプライベートAIを効率よく開発・利用するための総合ソリューションの提供を加速する考えだ。
■Key Points
・NVIDIA最上位パートナー。AI開発向けに最先端テクノロジーを組み合わせたソリューションを提供
・2026年5月期：高付加価値ソリューション展開が奏功し、過去最高の営業益（前期比33%増）を達成
・2027年5月期：前期比27.2%増収予想。大型案件とアップセルで成長ペース加速
・成長戦略：プライベートAIやフィジカルAI向けの環境整備が進捗。中期経営計画の利益目標を前倒し達成。早い時期での売上高100億円を目指す
（執筆：フィスコ客員アナリスト 角田 秀夫）
＜HN＞
