先週の日経平均は週間で981.30円安
投資情報会社・フィスコが、株式市場の3月11日～3月15日の動きを振り返りつつ、3月18日～3月22日の相場見通しを解説する。
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先週の日経平均は週間で981.30円安（－2.47％）の38707.64円と下落した。ナスダック指数の下落など米国株の上げが一服したことや、為替の円高ドル安が重しとなり、週初11日の下落幅は一時1200円に迫るなど、日経平均は週を通して弱い動きとなった。ここまで日経平均のけん引役だった東京エレクトロン<8035>とアドバンテスト<6857>など値がさ半導体株が弱かったことで、日経平均は12日に38271.38円まで下げ幅を拡大する場面も見られた。ただ、足元の金価格や原油価格の上昇を受けて、時価総額の大きい資源関連株や商社株などバリュー銘柄が買われたことや、為替の円高進行が一服したことなどから日経平均は下げ渋る動きに。週末は25日移動平均線水準で取引を終えた。
なお、3月第1週の投資主体別売買動向によると、外国人投資家は現物を1846億円買い越したほか、TOPIX先物を964億円買い越し、225先物は1509億円買い越したことから、合計4319億円の買い越しとなった。個人投資家は現物を3080億円買い越し、自己も現物を4757億円買い越した。一方、信託が現物を6811億円売り越した。
日経平均は25日移動平均線を挟んでのもみ合いとなっており、短期的な過熱感はだいぶ和らいだと言えよう。ただ、200日移動平均線との上方乖離率はまだ15％ほどあることから、一部市場関係者からは「3月末にかけての年金のリバランスなども考慮して調整局面はまだ続く」との声も聞かれる。チャート上では、5日移動平均線が25日移動平均線を下回った。25日移動平均線が上向きのため、そこまでネガティブな売りサインというわけではないが、1月から続いていた一本調子の上昇はいったん終了との見方だ。
週明け18－19日に開催される日本銀行の金融政策決定会合では「マイナス金利の解除を議論する」と見られている。一部では「マイナス金利の解除を議論し、解除を決定する」「長短金利操作（イールドカーブ・コントロール（YCC））の撤廃」「上場投資信託（ETF）や不動産投資信託（REIT）などリスク資産の買い入れ終了」といった予想をする市場関係者もおり、様々な思惑が交錯し賑やかな状況だ。「金融政策の正常化」は「いったんは株安」につながるイメージはあるが、YCCやリスク資産買い入れは実質終了しているようなものなので、市場へのネガティブな影響はほぼないだろう。むしろ「日銀の本気度の現れ」、「デフレ脱却」と捉えられ、外国人投資家は買いで反応する可能性もある。
