状況が整理できたら、次はホームの選定だ。近年はインターネットで介護施設を検索できるサービスもあるが、利用には注意が必要だという。
「ネットで手当たり次第に資料を請求するのは避けたほうが良いでしょう。ネット専門の仲介会社を経由した場合、頻繁に勧誘の電話が来ることがあり、検討段階の人にはストレスになることがあります。また、口コミサイトの情報に頼るのも要注意。本人の状態や性格によって『ベストな施設』は異なるからです」(同前)
身近なところで相談先となるのは、入院中なら病院のソーシャルワーカー、すでに居宅介護サービスを利用中ならケアマネジャーだが、「そうした専門職と繋がりがない場合は、地域包括支援センターが一般的な窓口になる」(同前)という。いくつかの施設をリストアップしたら、続いて候補を絞り込む。
「基本的には、似た状態の入居者が多いホームを選ぶのがセオリーです。まずは、候補のホームにどのような状態の方(認知症、身体が不自由、医療依存度が高いなど)が多いのかを確認してください。また、施設と提携する『協力医療機関』の専門分野を事前に把握しておけば、必要とする医療ニーズとのミスマッチを防げます」(小嶋氏)
もちろん、希望するホームがどこも満室ということもあるが、ここでも焦りは禁物だ。
「実は満室が続くホームこそ狙い目と言えます。地域の病院やケアマネジャー、行政などプロの目で選別された優良施設であることが多く、そこから紹介を受けた入居者で埋まってしまうからです。問い合わせ時に満室でも、短期間のうちに空室が出ることが多い。入居希望時期まで余裕があればウェイティングリストに登録し、入居の準備を進めるのが得策です」(同前)
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※週刊ポスト2026年2月6・13日号