日経平均は前々週末比2997.47円高
投資情報会社・フィスコが、株式市場のGW前後の動きを振り返りつつ、5月11日～5月15日の相場見通しを解説する。
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先々週から先週にかけての日経平均は前々週末比2997.47円高（＋5.0％)の62713.65円で取引を終了した。先々週は買い先行後に伸び悩む展開となった。イラン和平再協議の開催が明らかになったこと、イランが米国に戦闘終結やホルムズ海峡の開放に向けた新たな提案を提示したと伝わったことなどが買い材料視された。ただ、その後は、日銀の早期追加利上げへの思惑が高まったほか、米連邦公開市場委員会（FOMC）も金利の先高感を強めるものとなり、ゴールデンウイークに向けての換金売りが優勢となった。イラン和平合意期待も後退する形となって、原油相場の上昇なども重しとなった。
5連休明け、7日の日経平均株価は3320.72円高となり、過去最大の上昇幅を記録した。日本の連休中に海外市場でハイテク株の上昇が加速したことから、人工知能（AI）・半導体関連銘柄に買いが集中、指数を大きく押し上げる形となった。トランプ米大統領が、14-15日に予定している米中首脳会談の前に、イランとの戦闘終結に合意する可能性があるとコメントし、早期の戦闘終結への思惑から原油相場が大きく下落したことも買い安心感につながった。なお、週末は急ピッチの上昇に対する警戒感から、利食い売りがやや優勢となっている。
5日から6日にかけて米SOX指数が大幅続伸となり、先週の日経平均の大幅高につながった。SOX指数は2営業日で8.9％の大幅高となっており、4月に入って以降では、7日までで実に47％も上昇している。4月29日にはハイパースケーラー4社の決算発表が集中したが、メタが急落となった一方で、アルファベットが大幅上昇するなど、一部で警戒されたほど株式市場全体に与えるネガティブ影響が乏しかったことで、一段の買い安心感につながった面もあると考えられる。
ただ、例年に比べても高水準とされてきた米国の税還付は近く一巡することになり、目先、買われ過ぎの反動が顕在化するリスクは拭い切れない。今後、14日にはアプライド・マテリアルズ、20日にはエヌビディアが決算発表を予定している。引き続き期待感が先行していく可能性は高いものの、決算発表後の株価動向にはいったん警戒を強めておくべきと判断する。
